2018 Fiscal Year Annual Research Report
Analysis of Organizational Capablities and their development in Japanese Service Companies
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16H03655
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
若林 直樹 京都大学, 経営管理研究部, 教授 (80242155)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
稲垣 京輔 法政大学, 経営学部, 教授 (10327140)
関口 倫紀 京都大学, 経営管理研究部, 教授 (20373110)
山田 仁一郎 大阪市立大学, 大学院経営学研究科, 教授 (40325311)
山下 勝 青山学院大学, 経営学部, 教授 (80348458)
中本 龍市 九州大学, 経済学研究院, 准教授 (80616136)
本間 利通 大阪経済大学, 経営学部, 准教授 (90461128)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | サービス経営 / 組織創造性 / 組織活性化 / 組織能力 / 複数事例分析 / 多様性 / 役割外行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究最終年度は、サービス産業における組織創造性活性化要因についての成果整理と追加分析、国際比較等による研究発展を進め、内外に成果報告を行った。第一に組織創造性の活性化要因についてチームや集団での要因の整理を行い、内外の学会に報告した。関口らは、チーム内でのタスクや関係のコンフリクトを長期にわたって制御することが創造性活性化の要因の一つになる点をエージェントベースのシミュレーションを行い一定の効果を確認した。本間も、役割外行動への取り組みは、役割コンフリクトの影響があることを指摘している。山田は、経営者レベルでは、異質な視点で経営意思決定に貢献することが期待される外部取締役の役割を調査研究し、監査役との紐帯がそうした機能に重要な役割を果たすことを示した。中本らは専門職と顧客との関係について、探索と活用の視点から特定の顧客に長期に関与する「活用」志向が、彼らの成果にマイナス効果を与えることを示した。若林はハイテクの研究開発業務では、知識移転ネットワークが政策によって拡大するものの、事業化志向が低い学術機関主導では、経済成果につながりづらいことを示した。こうした成果はアメリカ経営学会、社会経済学発展学会（ＳＡＳＥ）の国際学会や国内の組織学会、経営学会などにて報告された。第二に、サービス産業の追加事例分析を行い、新規事業活動の活性化プロセスを検討した。トライアルＨＤ、ＪＲ東海など10社の追加分析をした。宿泊産業の人的資源管理を検討し、経営側の人事のカスタム化が社員定着に影響することをApachCHRIEにて学会報告した。第三に、国際的比較分析に関して国際研究会を2018年7月6日に行った。台湾大学Aichua Chung教授から変革型リーダーの影響について、マレーシアSunway大学のD.Ghosh博士から多様性を持つチーム成果には組織への埋め込みの影響が指摘された。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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