2018 Fiscal Year Annual Research Report
注意の個人差を理解する：基礎研究から子育て支援の糸口をつかもう
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16H03733
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| Research Institution | Nagoya City University |
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Principal Investigator |
中川 敦子 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (90188889)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鋤柄 増根 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (80148155)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 注意 / 乳幼児 / 気質 / 感覚運動機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
乳幼児期の注意機能の個人差と発達や育児支援との関連を明らかにしていくために，以下の3つの研究を柱とする複合的研究を行ってきた。
・名古屋市立大学乳幼児実験室にて，注意解放機能を調べるために，非社会的な刺激（抽象図形）と社会的な刺激（ヒトの表情）を用いて，縦断的に眼球運動計測を行った。表情解放課題において月齢6か月と12か月について検討した結果，月齢にかかわらず恐怖表情には注意の定位が速いこと，月齢12か月では恐怖表情手掛かりからの注意解放が不良であることが示唆された。
・Gazefinderは注視点分布計測技術により定量的に社会性発達を評価する装置であり、１歳半健診での使用が推奨されている。本研究ではこのGazefinderの測定値に，注意の発達がどのように関わるかを明らかにため、月齢6か月からの一般乳児(NBW)と、極低出生体重児（(VLBW; 出生時の頭蓋内出血等による脳神経学的な後遺症を持つ児は対象から除外するなどの参入条件を設けた）に対してこの検査を縦断的に行った(修正月齢１２か月、18か月、24か月時)。その結果、NBW群に比べて、VLBWの全注視率は低かったが、指差しへの注視は、有意差がみられなかった。また、修正月齢12か月ごろは、模様やその他の刺激への注視率が高かったが、修正月齢18か月以降は有意差がみられなかった。
・さらに，環境省エコチルの追加調査で，気質(i.e. Effortful Control)の発達について検討するとともに，発達障害の早期徴候として報告されている運動発達や運動パタンが一般児においてどの程度の頻度で認められるのかを検討した。今回、生後42 か月では、気質と協調運動発達には関連性があることが確認され、また子どものEffortful Controlを高める育児や生育環境が、子どもの協調運動の発達を向上させる可能性が示唆された。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(7 results)
