2017 Fiscal Year Annual Research Report
ダイバーシティ推進に資するがんスティグマの評価法と教育プログラム開発
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16H05218
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Research Institution | National Cancer Center Japan |
Principal Investigator |
高橋 都 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策情報センター, 部長 (20322042)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
土屋 雅子 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策情報センター, 研究員 (30756416)
助友 裕子 日本女子体育大学, 体育学部, 教授 (50459020)
藤澤 大介 慶應義塾大学, 医学部, 助教 (30327639)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | スティグマ / 尺度開発 / 対人コミュニケーション / がん教育 / 行政事業協力型保健ボランティア / ヘルスプロモーション / 家族支援 / 質的研究 |
Outline of Annual Research Achievements |
1.がん診断を開示した友人とのコミュニケーションに関する評価尺度の開発: システマティックレビューの結果(竹内、藤澤、土屋、助友他2017)、対人コミュニケーションにおけるスティグマ評価尺度は特定されなかったため、H30年度に開発予定のがん患者の友人向けコミュニケーション介入プログラムの評価指標となる尺度を作成した。項目作成は、研究者の先行研究(Tsuchiya et al. 2012, Tsuchiya 2015、土屋2015)およびMantler et al (2003)の帰属尺度の日本語版作成(ISPORタスクフォースガイドラインに準拠)を基盤におこなった。認知インタビューにより表面的妥当性を確保した後、尺度の信頼性妥当性検討およびコミュニケーション支援に関するニーズ把握のために、がんに罹患経験のない一般市民1000名を対象にウェブアンケート調査を実施した。また、友人への病気開示の実態およびコミュニケーション支援に関するニーズ把握のため、がん経験者500名を対象にウェブアンケート調査を実施した。
2.心理社会的教育プログラムの開発に向けた基礎的データの収集 行政事業協力型保健ボランティアによるがん教育の普及活動について、その活動の社会的基盤の整備状況を明らかにすることを目的として、行政担当者、行政事業協力型保健ボランティア、がん体験者による普及啓発プログラム提供者を対象としたインタビュー調査を行った。 また、がん患者のセルフスティグマ、周囲との人間関係、社会場面での差別の3領域におけるスティグマと必要な支援を明らかにし、対人関係とコミュニケーションに関する心理教育資材を作成することを目的として、がん患者対象のインタビューを計画し、倫理審査委員会の承認を得た。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
1.友人とのコミュニケーションに関する評価尺度開発 信頼性・妥当性検証を目的とした一般市民対象調査を実施した。さらに、友人への病気開示の実態およびコミュニケーション支援に関するニーズ把握のためがん体験者調査も実施し、おおむね順調に進展している。
2.心理社会的教育プログラムの開発に向けた基礎的データの収集 行政事業協力型保健ボランティアによるがん教育の普及活動については、行政担当者、行政事業協力型保健ボランティア、がん体験者による普及啓発プログラム提供者を対象としたインタビュー調査を予定どおり実施した。 がん患者対象のインタビューについては、平成29年度に研究倫理審査委員会の承認を得たが、その後のインタビュー協力者のリクルートがやや遅延している。しかし、平成30年度にはリクルートの進捗が見込まれる。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究では最終的に、1.がん患者の友人向けコミュニケーション介入プログラムの開発、2.行政事業協力型保健ボランティアによるがん教育の普及戦略、3.がん患者の対人関係とコミュニケーションに関する心理教育資材の作成、の3点を目指している。 いずれも、患者自身や周囲の人々が、がんという疾患やがんと診断された人に対して抱くスティグマと深く関与している。 がんのイメージやがん患者とその周りの人々とのコミュニケーションは、社会文化的背景にも大きく影響されるため、欧米で得られた研究知見を日本に適用することには慎重になる必要がある。わが国で得たデータに基づいて開発された尺度、介入プログラム、心理教育資材は、わが国での展開はもちろん、わが国と文化的背景が類似している東アジア圏への応用も期待される。
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[Journal Article] Qualitative Research in Palliative Care: Applications to Clinical Trials Work2018
Author(s)
Lim CT, Tadmor A, Fujisawa D, MacDonald JJ, Gallagher ER, Eusebio J, Jackson VA, Temel JS, Greer JA, Hagan T, Park ER.
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Journal Title
J Palliat Med.
Volume: 印刷中
Pages: 印刷中
DOI
Peer Reviewed / Int'l Joint Research
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