2017 Fiscal Year Annual Research Report
A randomized-control trial assessing the impact of HPV self-sampling on cervical screening uptake rates in women 20-29yrs: A comparative evaluation of two novel cervico-vaginal self-sampling devices
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16H05253
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
Hanley Sharon 北海道大学, 医学研究院, 特任講師 (80529412)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松岡 悦子 奈良女子大学, 生活環境科学系, 教授 (10183948)
櫻木 範明 北海道大学, 医学研究院, 特任教授 (70153963)
伊藤 善也 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (70241437)
玉腰 暁子 北海道大学, 医学研究院, 教授 (90236737)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 子宮頸がん / HPV検査 / 自己採取 / 検診 / 受診率向上 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2017年度は、日本における子宮頸がん検診受診率向上を目的として、諸外国で行われている自己採取HPV検査の必要性やその普及状況を一般市民や専門家に認識していただくために国際シンポジウムを4つ開催し、学会発表を７回行った。国際シンポジウムのひとつとして、昨年と同様に8月25日に北海道大学において第２回国際シンポジウム 「子宮頸がん予防の戦略： 検診とワクチンー-教育と啓発による女性の認識向上を目指して」を開催した。講師として招いたのはロンドン大学のルーイズ・カドマン氏（Research Nurse Consultant、Wolfson Institute of Preventative Medicine）である。彼女はロンドン在住のアジア系女性を対象に、本研究でも使用するHPV検査用自己採取器具、Evalyn Brushの受け入れに関する比較研究を担当した。また、カナダでコルポー外来を受診した1000人以上を対象に、本研究でも使用する自己採取用のHerSwabを用いたときと医師採取のときのHPV検査の検査結果一致率を検討した臨床試験の研究代表者であるエドアルド・フランコ教授（マーギル大学）を招待した。道内外の一般市民、留学生や専門家がおよそ90名参加した。
さらに、2017年から自己採取HPV検査を正式に国家検診プログラムを導入するオーストラリアのケートシムズ博士を招き、オーストラリアの自己採取検査におけるHPV検査の基準や方法について情報収集を行った。その結果、PCR法を用いた検査や偽陰性を最小化するために内部コントロールを用いる検査を利用できることや本研究で使用する予定であったHybrid Capture 2はオーストラリアでは認可されなかったことが明らかになった。そこで、本研究でもHybrid Capture 2の代わりに別のHPV検査を使用することを検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究で使用する予定であったHPV検査の一つであるHybrid Capture Ⅱは内部コントロールを設定せず、PCR法によるウイルス検出ではないため、自己採取検査として適切ではないと判断した。そのため他のHPV検査キットを使用することにしたが、その方法を検討し、その結果をもとに本研究で用いるキットを選定するのに時間を要した
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| Strategy for Future Research Activity |
・20代女性に対して、HPV 検査で陽性であった場合に不安感や羞恥心が教育介入の有無によるどのように変化するかを検討する。
・HPV 検査で陽性であった参加者の産婦人科受診率の検討
・北海道大学病院でのコルポー外来で、自己採取および医師採取のHPV 検査の検査結果一致率を検討する。
・研究結果の和文および英文による論文発表、関連学会への報告などにより医療係者の意識向上を図る一方、さらに学術的発表にとどまらず、国際シンポジウム、公開セミナーや講演会を通じて、広く市民に研究成果を公開する。
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