2018 Fiscal Year Annual Research Report
Consumer Education Program Development and Assessment in University First Year
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16K00743
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| Research Institution | University of Yamanashi |
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Principal Investigator |
神山 久美 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (50611076)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 消費者教育 / 初年次教育 / 授業実践 / 授業評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、大学初年次における消費者教育のプログラム開発及び評価について検討したものである。2016年度は、消費者教育や初年次教育に関する文献調査や事例調査を行い、大学初年次のなかに消費者教育を導入する意義を見出し、近年の動向や理論的な考察を踏まえて授業デザインを構想し授業を試行した。2017年度は、初年次における消費者教育の評価法としてパフォーマンス評価を試行した。この課題として挙がったことは、パフォーマンス評価は、パフォーマンス課題の実施やルーブリック作成・評価など評価者の負担が大きかったこと及び学生の自己評価がうまく活用できなかったことであった。また、消費者教育では、消費者市民社会の構築への理解や消費者市民としての自覚を学生が深めていくことが重要であるが、授業過程でそれらの進展を教師が把握することが難しく、そのため授業改善につながりにくいことであった。
2016年度・2017年度の成果と課題から、最終年度は、提案したプログラムにより大学初年次における消費者教育を実践し、その評価法として1枚ポートフォリオ評価（OPPA：One Page Portfolio Assessment）を試行しその効果を検討した。OPPAの導入は比較的簡単であり、特に形成的評価の機能を活用できた。さらに学生の記述についてテキストマイニングによる分析を行い、学生の意識や思考の変容を検証した。この成果の一部を、日本消費者教育学会第38回全国大会で口頭発表し、同学会に論文を投稿した（掲載決定）。
2018年には文部科学省「大学等及び社会教育における消費者教育の指針」改訂版が出され、大学等における消費者教育の目的や推進の戦略指針が示された。本研究の成果である大学独自のカリキュラムで行われる初年次教育に消費者教育を組み込み実践していくことが、推進の一方法となると考えられる。
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