2017 Fiscal Year Research-status Report
身体障害者領域におけるピア・ボランティアシステムの試行とその効果
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16K01521
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| Research Institution | University of Tokyo Health Sciences |
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Principal Investigator |
木村 奈緒子 東京医療学院大学, 保健医療学部, 助教 (90715103)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | ピア・サポート / 身体障害 / 共助 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
回復期リハビリテーション病棟で行われているピア・ボランティア活動が入院患者に与える影響について、本年度は以下の2点について実施した。
（１）調理グループにおけるピア・ボランティアの実施：昨年に引き続き、調理グループにおいてピア・ボランティアを実施した。今までに計6回実施した。現在、対象者とピア・ボランティアにインタビューを実施しているところである。
まだ分析に十分な人数が確保できておらず、活動の継続が必要となっている。パイロットスタディーで得られた結果と同様に、「対象者自身の生活イメージと重ねる」といった項目が抽出されている。
（２）日本におけるピア・ボランティアの実態解明：日本の作業療法におけるピア・ボランティアが、どのような分野で、どのような手法で用いられているのかを、文献と日本作業療法学会の発表から該当研究を抽出し、分析を行った。その結果、精神障害領域では入院中・退院後にわたって広く使われていたが、身体障害者領域においては、特定の疾患におけるケーススタディーの研究が見られ、その数は少なかった。後遺症の強く残る脳卒中や脊髄損傷などの障害においては、入院中からのアプローチにおける研究や発表はなかった。ピア・サポートによる共助は、重要な資源となるため、入院中からのアプローチが必要ではないかと考えられた。この文献研究は、2018年5月にWorld Federatin of Occupational Therapy Congressの演題に採択され、発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
ピア・サポーターの病気により、現在調理グループのピア・サポートのセッションが中断している状況である。まだ分析に十分な対象者の人数がそろっておらず、新たな調理のピア・ボランティア及び、このプロジェクトを実施してくれる新たな病院を探しているところである。もし見つからないようであれば、活動内容を調理ではなく別の活動に変更する事を考える必要がある。また、第一研究の規模を小さくし、この結果から新たな研究に移行する必要が出てきている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今までの研究の経過より、以下の2点が指摘できると考えている。
（１）ピア・ボランティアの効果については、直接的なADLや身体機能向上とは相関がなさそうである。また、調理訓練の活動は重要なIADLであるが、限定的であり女性に限定される傾向が強い（結果が女性に限定されてしまう）。
（２）身体障害領域における入院中のピア・ボランティアはまだ効果検証が行われていない分野であり、実証が必要である。
これらの理由から、ピア・ボランティアの効果を解明するためには、当初の研究計画だけではなく、以下の2点について解明する必要があると考える。
①実際にどのようなピア・サポートが行われているのか、実態の解明：、脳血管障害者を対象とし（障害が重く残る可能性が大きいため）、入院中のピア・サポートが実際にどのようなものであったのかを、退院後のアンケートを通して明らかにする。②ピア・サポートは対象者の身体に具体的にどのような影響を与えているのか：現在は、インタビューや心理的変化についてのデータを取得中であるが、身体的・生理的な現象をとらえることができないのか検討中である。これには他研究機関との協力が必要になる。どのような生理的な現象を捉えるのかも含めて、調査・検討を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
調理のピア・ボランティア介入の研究が、ピア・ボランティアの病気によって一時中断となった。そのため、新たなピア・ボランティアと実施施設を探していたが、当該年度には適切な該当者、施設を見つけることができなかった。また、当該年度には国際学会発表を予定していたが、発表は最終年度に持ち越しとなった。最終年度には、新たな追加研究を実施する予定であり、物品費や通信費で予算を使用する予定である。また、国際学会の発表があるため、旅費としての出費が見込まれる。
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