2016 Fiscal Year Research-status Report
伝統芸能・武道の精神的健康増進作用に関する脳画像研究
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16K01790
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
藤原 広臨 京都大学, 医学研究科, 特定病院助教 (10599608)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 脳画像解析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、伝統芸能・武道の精神的健康増進作用を明らかにするため、心理アンケートによる心理学的評価指標と、MRIによる構造・機能の関連を調べることを目標とするものである。
平成28年度は、本研究に関する心理アンケートおよび脳画像撮像を、被験者数のべ30人強に対して実施することができた。一方、本課題に係るデータの解析、統計処理等については、このためのワークステーションおよび統計ソフト等のセットアップを完了した。一方、脳機能画像解析については、リアルタイムでの脳活動を評価する新たな解析方法を確立し、本研究のデータにも適合させる準備が整ったといえる。
実験の進捗に伴い、予備的解析として、武道・伝統芸能に携わる被験者（武道群）と、コントロール群で脳構造の際を検討したが（voxel based morphometry法）、武道群とコントロール群の間の、脳局所体積の有意な差異は認めなかった。しかし、現在のサンプル数による統計学的パワーの不足を考えると、サンプル数の増加に伴い、有意な差異が明らかになってくる可能性は十分あると考えられる。
したがって、平成29年度以降も、引き続きサンプル数の増加を見込みつつ実験を継続し、適宜中間解析を行っていく予定である。また、現在のところ、ウェアラブル端末による活動量の定量化指標や、脳構造画像の中でも脳白質の定量化指標である拡散テンソル画像による白質統合性や、脳機能画像（機能的MRI）による脳活動については解析を行っていないため、併せて検討していく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度末の時点で、実験実施済みの被験者数は30名を越えており、概ね順調な進捗状況といえる。画像解析に関するソフトウェアのセットアップ等、解析の準備は整っていある。ただし、現在のところ、ウェアラブル端末による活動量の定量化指標や、脳構造画像の中でも脳白質の定量化指標である拡散テンソル画像による白質統合性や、脳機能画像（機能的MRI）による脳活動についてはいまだ解析を行っていないため、平成29年度以降はこれらの点についても解析を行っていく必要がある。引き続き、サンプル数の増加を目指しつつ実験を継続し、適宜中間解析を行っていく。また、脳画像解析にあたり、とくに脳構造・機能との関連を調べる意義が深い心理指標を明らかにしていくための、心理アンケートのみを用いた予備的大規模調査も計画中であり、この点も今後の進捗に資するものと考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度終了時点で、実験実施予定被験者数（武道群30名、コントロール群30名）のおよそ半数が実施済みとなったわけであるが、平成29年度以降は、広告等による被験者リクルートの方略を改善・強化し、さらに実験の進捗を加速させていく予定である。また、既存データの中間赤い責については、ウェアラブル端末による定量化指標の解析や、脳画像解析上の（特に機能的MRI）の新たな解析法の適応により、voxel based morphometryと比較して、より鋭敏に群間差を検出できるかについても検討していく。また、脳画像解析にあたり、とくに脳構造・機能との関連を調べる意義が深い心理指標を明らかにしていくための、心理アンケートのみを用いた予備的大規模調査も計画中であり、これは国際的な調査として書く連携者との連絡・調整等を密にして行っていく方針である。
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| Causes of Carryover |
当初、脳画像解析ソフトウェアであるMATLABや、大容量記憶媒体の購入を予定していたが、これらが既存の物品の転用等により充当することができたため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
成果発表等に係る旅費・学会参加費等に充当するとともに、心理アンケートの有料オンライン化、実験実施に係る人件費等の費用としても使用を考慮していく予定である。
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