2017 Fiscal Year Research-status Report
「間主観性」からみた日本人母子の愛着の実際ー０歳から３歳までの縦断的研究ー
| Project/Area Number |
16K01880
|
|---|
| Research Institution | Hakuoh University |
|---|
Principal Investigator |
伊崎 純子 白鴎大学, 教育学部, 准教授 (00341769)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 間主観性 / 母子相互作用 / 縦断的研究 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
日本の母子相互交流を０歳から３歳までの発達のターニングポイントで縦断的に追跡し、間主観性の視点から母子の応答パターンと乳幼児の母に対する内的表象の成立過程を解明することを本研究は目的としている。ここで得られる基礎データは乳幼児健診における愛着障害と発達障害の早期スクリーニングと予防を可能にすると考え、母子相互作用と児童の社会性の発達をビデオに収めている。
平成29年度における基礎データの収集について、撮影回数は延べ20回（３歳の合同撮影1回を含む）であった。内訳は、平成28年度に撮影を開始した２組の８ヶ月と１歳の撮影、平成26年度より撮影を開始した６組のうち１歳と１歳半を１組、３歳の撮影２組を実施した。また、新たに２組、平成29年度に生後１ヶ月から撮影を開始し、４ヶ月までは隔週で、さらに８ヶ月の撮影を実施した。
生後４ヶ月から３歳までの追跡した４組の母子についてその交流の変化を時系列で検討した。4名の幼児は１歳の時点でそれぞれ保育園で集団を経験していた。１歳までに「安定型愛着」を示した2名の幼児は３歳時点でも見慣れない場で安心感を保ち遊べたが、「回避型」や「脱抑制型愛着行動」を示した1名は３歳時点で母への注意獲得欲求や分離不安が強まった。３歳までに家庭の都合で転園を2回経験し、３歳で幼稚園に在籍していた1名は１歳時点までに「安定型愛着」を示したが、３歳で大人とは親和的に関われたが他児とは関われなかった。以上の結果は、第20回日本乳幼児精神保健学会FOUR WINDS（東京,2017.11）にて発表した。また、生後１ヶ月からの様相について第16回WAIMH世界乳幼児精神保健学会（イタリア・ローマ,2018.5）に発表が採択され準備中である。また、生後４ヶ月の母子の相互交流に関する論文を現在、投稿中である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度より研究協力をしている７組のうち、家庭の都合が合わなかった１組を除き、６組について計画に沿って追跡調査ができている。また、生後１ヶ月からの撮影を新たに２組追加し、現在４組を追跡調査している。
成果の公表について、論文による成果の公表の見通しがたち、平成30年度の国際学会における発表が採択された。
地域との連携について、平成29年度は乳幼児健診での応用を検討するため、栃木県内２カ所の乳幼児健診を見学し、保健師と情報を交換した。また小児科医を対象とした研究会で発表を行い、意見交換を行った。
遅れている点はマイクロ分析や音声分析に至らなかった点、平成29年度の学会発表が1回にとどまった点である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
現状、追跡している10組を中心に就学前までデータ収集に努める。
研究補助の学生に対する守秘に関する同意書も整備したので、学生アルバイトを積極的に雇用し、マイクロ分析や音声分析に着手する。
論文として、3歳までの母子相互作用の連続性、健診での応用の可能性、１ヶ月から４ヶ月までの母子相互交流の変化を公表する。されに冊子を作成し、保健師を始め、関係機関・関係者等へ配布し愛着障害の早期発見に向けた視点の提供を行う。
|
| Causes of Carryover |
（理由）
平成28年度に支出予定として計上した金額から差が生じた理由は、平成28年度に生じた未使用額（416,773円）が平成29年度に繰り越され、その分がほぼそのまま残額として残ったためである。平成29年度分として計上した金額はほぼ計画通りに支出されたが、約４万の次年度使用額が追加計上されたのは国内学会発表が1回にとどまったことに起因する。
（使用計画）
平成30年度は、次年度分の請求する助成金と合わせて請求し、計画に沿ってデータ収集の継続、国内・国際学会の発表、マイクロ分析に支出する。次年度使用額分については、これまでの研究結果の冊子化、関係機関等へ配布に使用することを計画している。
|
