2018 Fiscal Year Research-status Report
チュルク諸語の動詞複合体についての記述的・理論的研究
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16K02676
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
栗林 裕 岡山大学, 社会文化科学研究科, 教授 (30243447)
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2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | トルコ語 / ウイグル語 / 複合動詞 / チュルク諸語 / 数量詞 / ナル表現 / 補助動詞 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度の当初の全体的な予定は以下の通りであった。
1) ロシア国立図書館での資料収集の資料収集 平成30年8月、 2) 第19回トルコ言語学国際会議での研究成果の発表 平成30年9月、3) 日本言語学会での研究成果の発表 平成30年11月、4) 調査結果概要のインターネットへの公開 平成3１年3月
このうち、当初計画の1)と3)については、計画段階で予定していた国や学会での資料収集や研究発表ではなかったが、それぞれ研究の進展に沿った適切な国での資料収集を実施し、適切な学会において研究活動を行うことが出来た。具体的には、トルコに渡航し、チュルク諸語のうちカラハン・トルコ語やチャガタイ・トルコ語についての歴史的資料についての文法書や論文を中心に収集を行った。本研究では、共時的な記述研究と共に歴史的な側面からも動詞複合体の構造を分析することに大きな意味と重要性があるため、準備段階としての資料の収集が必須になる。
予定よりも早く、国際学術雑誌の論文２本と国内学術雑誌の論文2本が出版された。その論文の一つ（Topic marking in Iranian Turkic）はアルタイ諸語研究の理論的研究を扱う国際学術雑誌に掲載され、本研究課題で重視する面の１つである「理論的研究」の成果になる。また国際会議での研究発表について付言すると、その後に進展した研究内容にタイトルを変更した。その理由として、28年度夏に予定していた第18回トルコ言語学国際会議(開催地:トルコ)での研究発表は現地の治安状況の急変により平成29年2月に変更されたが、勤務先の都合で研究発表を取り消さざるをえず渡航は実現しなかった。しかし本年度に第19回トルコ言語学国際会議(開催地:カザフスタン)として、同国際会議が開催されたため、改めて研究発表の応募を行い、最新の研究成果の発表を行うことができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究はトルコ語をはじめとするユーラシア大陸全域に分布しているチュルク諸語における動詞複合体(複合動詞)の語形成パターンを精査し、そのバリエーションを明確に提示すると共に、 同じアルタイ型言語といわれている言語タイプの中で、なぜ複合動詞のバリエーションに差異が見られるのかについて考察を深めるものである。研究期間を通しての重点項目；
1)現地調査に基づく記述的資料、2)文献調査に基づく歴史的資料、3)言語理論の知見に基づく理論的アプローチにより総合的な視点からチュルク諸語に見られる動詞複合体の全体像の解明
今年度の主な成果としてカザフスタン共和国へ渡航し、チュルク諸語に関する国際学会において動詞複合体と数量詞についての記述的研究の成果の発表を行なった。さらに本年度３月にトルコに渡航し国立図書館等においてチュルク諸語の歴史的文献に関する資料収集を行った。
本年度の研究内容は、動詞複合体の研究として：1)補助動詞「ol-」に関わる類型論的研究の口頭発表（日本認知言語学会）、2)トルコ語の動詞複合体の論文発表（Studies on Turkic Structures and Language Contacts. Harrassowitz Verlag）、動詞複合体に関連する研究として：3)数量詞の連体修飾と副詞的修飾の関連についてのチュルク系諸言語内での類型論的研究の口頭発表（19th International Conference on Turkish Linguistics.）、4)主題化とそれに対応する述語形式とのチュルク系諸言語内での類型論的研究の口頭発表(言語の類型的特徴をとらえる対照研究会)と論文発表(WAFL13, MIT Press)である。
年度末に研究集会を共同開催した(ユーラシア言語研究コンソーシアム 「ユーラシア言語研究 最新の報告」於 京都大学)。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成31年度は研究の総括と補充調査の実施に重点を置く。
研究協力者の日本への招聘と講演会の開催 平成31年9月
国際学術雑誌への論文投稿(TurkicLanguages:Harrassowitz Verlag) 平成31年12月
母語話者の招聘 平成32年1月
調査結果概要のインターネットへの公開 平成32年3月
研究が進むにつれて、研究の細部において変更が生じることがあるが、柔軟に対応しつつ、当初計画から大幅に計画が変更にならないように留意したい。
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| Causes of Carryover |
(理由）
研究を遂行するためには、海外での資料収集ための渡航費を計上する必要があるため。
（使用計画）
全体的な予算配分の関係で当初計画では十分に計画に盛り込むことができなかった渡航費に主に当てる予定にしている。
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