2018 Fiscal Year Annual Research Report
Re-examination of Vertical Landuse Model with Consideration of Marginalization Process of Land in Mountain Community
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16K03187
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| Research Institution | University of Fukui |
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Principal Investigator |
月原 敏博 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(総合グローバル), 教授 (10254377)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹田 晋也 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (90212026)
山口 哲由 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 特定助教 (50447934)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | インド / 土地利用 / 耕作放棄地 / 地籍図 / 土地台帳 / ラダーク / 山地農業 / 垂直性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は調査村であるラダークのD村では次の調査研究を行った。１）旧土地台帳に現れる家名及び土地保有状況と現在のD村内のそれらとの照合及び変化系統の確認作業，２）耕作放棄が発生した年代と原因に関する聞き取り調査，３）耕作放棄が集中的に生じた地区の耕地に見られる共通属性の抽出作業，４）近年において耕作放棄が逆に解消された地区の耕地の属性調べ，である。以上を通じて，古い土地台帳と地籍図に基づく約110年前から現在に至るまでのD村の土地利用景観の変遷をより詳細に復元できることとなったが，本研究課題の中心的テーマである耕作放棄の問題に関しては，次の知見が得られたことが大きい。１）この地域で歴史的に成立していた水系を上下する垂直的土地利用システムにおいては，垂直利用が有する生態的利点の他に，耕作放棄を防止する社会的装置として大家族制や村落内の互助的共同体制があった。それが有効に機能した結果，「他家による相続例」等も見られていた。２）旧システムが機能不全になり耕作放棄が増加した過去十数年間には，交通輸送条件や就労条件がもたらした域外との関係変化に由来する経済的利点が，生態的利点に上回っただけではなかった。つまり，核家族化や少子化，村落内の互助的共同体制の弱体化という社会的装置の劣化が伴ってマイナス効果をもった。３）しかし一方で，近年でも，大家族の維持や耕作機械等の活用により耕作放棄を阻止しえた例もあることがまた注目された。これらのことから，本科研の最終目標である土地利用モデルの再考に関しては，生態に加えて社会的要素と技術的要素を加えた新たな土地利用モデルを構想しうる段階に至ったといえる。
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Research Products
(14 results)
