2017 Fiscal Year Research-status Report
キャパシティ・ビルディングとしての教師の専門性の開発と学校改善の研究
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16K04569
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
黒田 友紀 日本大学, 理工学部, 准教授 (60631851)
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2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 学校改善 / キャパシティ・ビルディング / 教師の専門性の開発 / 授業研究 / 校内研修 / 国際研究者交流 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度は、前年度に引き続き、1. 教師の専門性の開発と学校改善の制度と構造を解明するための資料収集および分析と、2. 個人と学校のキャパシティ・ビルディングを促す教師の専門性の開発と学校改善の事例の調査（カナダ・日本）を中心に研究活動を行った。具体的には以下の通りである。
1. 教師の専門性の開発と学校改善の制度と構造の解明：平成28年度に引き続き、各国の学校改善と教師の専門性の開発を扱う著書・論文の収集および分析を継続した。とくに、カナダ・アルバータ州の学校改善に関する資料の収集を重点的に行った。
2. 実地調査：平成29年3月にカナダ・アルバータ州における学校改善の取組みについて実地調査を行った。レスブリッジ大学（University of Lethbridge）を訪問し、州の教員スタンダードの作成に関わり学校改善に取り組むスタッフの学校訪問に同行し、大学教員と学区のスタッフと校長や教師が、対話と協働を通して学校改善に取り組む様子を参観した。また、日本の学校・授業改善については、愛知県・静岡県・兵庫県の学校を訪問し、授業研究およびインタビュー調査を行った。また、教育センターのスタッフへのインタビューを行い、自治体としての学校改善の取り組みについて調査した。
3. 研究の成果：アメリカ教育学会年次大会において、「マインドフルネス（mindfulness）と教師の専門性の向上」について報告した。また、米国のオバマ政権における学校改善の実態について、『学校教育研究』（日本学校教育学会）および『彙報』（日本大学理工学部一般教育教室）に投稿し、論文が掲載された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
5月に予定していた米国調査を体調不良によって遂行できなかった。米国の学校の校長と調整し、調査は次年度行う予定である。しかし、カナダ調査を計画し、3月に実施することができた。カナダ・レスブリッジ大学では、アルバータ州の学校改善の取組みのキーパーソンの一人と会うことができ、学校支援について議論を行った。そこで、テスト結果のみにもとづかない、対話と協働による現場ベースの学校改善の過程や、現場に根差すエビデンスに関する知見を得ることができた。今後、レスブリッジ大学のスタッフとの交流を続け、研究上の協力や協働での比較研究を模索していきたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度も資料収集と調査を継続して行い、キャパシティ・ビルディングを促す教師の専門性の開発と学校改善を支える構造とその方策の有効性に関する検討を進める。
平成28年度から収集した資料にもとづいて、各国・各地域の社会構造、学校改善政策の分析を進める。米国については、トランプ政権下での政策についての資料収集を行う。また、米国・カナダ・日本の事例から、どのような条件のもとで個人と学校の両方のキャパシティ・ビルディングが促されるのか／促されないのかを分析し、そのための方策の有効性と課題は何かについてそれぞれ検討をすすめる。
調査に関しては、トランプ政権下での学校改善政策の実態を検討するために、調査対象としているボストン市のハイスクールでの調査を11月に予定している。カナダの学校改善の実態についても継続して調査を行う予定である。日本についても、継続して学校訪問と調査を進めつつ、自治体の取組みにも焦点をあてて事例の検討を進める。
調査の成果として、カナダにおける学校改善の展開や実態について日本の教育学系の学会（日本比較教育学会・日本教師教育学会など）で報告を行う予定である。日本の自治体による学校改善の取組みについては、国際学会で報告する予定である。学会での報告後には、学会誌への投稿を予定している。
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| Causes of Carryover |
海外調査の遂行にあたり、宿泊費が想定よりも少し安価であったことと、報告を依頼した方から謝金の辞退があり、支払いが不要になったことから残額が生じた。残額については、平成30年度に予定している海外調査の支払いに充てる予定である。
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Research Products
(6 results)
