2021 Fiscal Year Research-status Report
キャパシティ・ビルディングとしての教師の専門性の開発と学校改善の研究
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16K04569
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
黒田 友紀 日本大学, 理工学部, 准教授 (60631851)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 学校改善 / キャパシティ・ビルディング / 教師の専門性の開発 / 授業研究 / 校内研修 / 学校改革 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和3年度は延期になっていた海外調査を実施する予定であったが，コロナウイルス感染症が終息せず，本学においても海外渡航禁止であったため，海外調査を実施することができなかった。そのため，主に米国における学校改革・学校改善の文献の収集・分析と，日本国内の学校での教師の専門性の開発に関する検討を行った。
国内の学校への訪問と学校改善に関する調査については，直接伺うことのできる学校が少なかったものの，訪問可能な学校において，ウィズ・コロナの状況での校内研修を中心とした学校・授業づくりを通した教師の専門的な能力の向上について検討を行うことができた。校長にインタビュー調査を行うことができた学校については，今後，教師にもインタビュー調査を行う予定である。また，訪問できなかった学校とは，オンライン（Zoom）で接続して授業参観および協議会に参加し，さまざまなツールを用いた授業研究や校内研修の方策についての検討を継続している。
米国の学校改善に関する研究成果として，ケアリング・リーダーシップ概念に着目して，「ケアリング・ラーニング・コミュニティの形成と学校改革」について論文として発表した。ウィズ・コロナの状況下における授業研究・校内研修の支援と教師の専門的な能力の向上に関する研究成果として，日本教師教育学会のラウンドテーブル「コロナ状況下における授業研究会 －全国の学校の動向から－」にて，「オンライン授業研の事例4：複数機器の接続による授業研究の可能性」について報告した。また，所属の研究紀要にて「授業におけるICTの活用とこれからの教育」を研究ノートとして発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究課題は，海外調査を実施するために延長を願い出て許可されたが，令和3年度にコロナウイルス感染症が終息しなかったことで，海外調査が実施できなかった。それだけでなく，国内の学校調査についても，直接訪問して調査を実施することができた学校が少なかった。
このような状況のなかで，米国の学校改善の文献の分析と検討から論文を発表できた点，ウィズ・コロナの状況下における校内研修の在り方や教師の専門的な能力の開発に関して，国内の学会にて発表することができた点で，現在取り組める範囲内でできる限りの研究を継続できた。
しかしながら，本研究課題は，本来2019年度までに終了する予定であった研究であり，海外調査を行うことができなかった点において，進捗状況は「遅れている」状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
未だ海外渡航および海外調査を実施できるか見通せないが，令和4年度の後半期から年度末に海外調査を実施することを計画し，調査を行う対象についても再調整を行う。日本国内の学校における学校改善や学校・授業づくりの取り組みを通した教師の専門性の向上に関しては，学校の訪問調査および校長・教師のインタビュー調査を実施する予定である。
できるだけ海外調査を実施できるように計画・調整するが，調査が実施可能であるかは次年度後期の早い段階で判断する。海外調査を実施できない場合には，日本国内の学校調査や文献調査の割合を増やす予定である。
研究成果については，国内の学会での報告を行い，論文として公表することで，社会に還元することを目指したい。
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| Causes of Carryover |
令和3年度末に海外調査を実施する計画を立てていたが，コロナウイルス感染症が終息せず海外渡航ができなかったため，海外調査を実施することができなかった。国内の学校調査においても，近県の学校は訪問できたが，遠距離の学校には訪問することができなかった。そのため、旅費としての支出がほとんどなかった。
また，国内外の学会のほとんどがオンライン実施であり，参加費が無料になったり，コロナ以前よりもかなり減額されていたりするため，当初予定していた額よりも少ない支出となった。
海外及び国内の調査については，令和4年度中にできるだけ実施できるように調整し，調査計画を立てる。そして，実施可能であるかを次年度後期の早い段階で判断し，実施できない場合は，文献調査，研究会の実施，国内外の学会への参加費用として使用する予定である。
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Research Products
(3 results)
