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2016 Fiscal Year Research-status Report

吃音のある子どものレジリエンスの向上に関する教育支援プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number 16K04859
Research InstitutionNational Institute of Special Needs Education

Principal Investigator

牧野 泰美  独立行政法人国立特別支援教育総合研究所, インクルーシブ教育システム推進センター, 総括研究員 (80249945)

Project Period (FY) 2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords吃音 / レジリエンス / 自己肯定感 / 通級指導教室 / 指導内容 / 指導方法
Outline of Annual Research Achievements

本年度は、吃音のある子どものレジリエンスにアプローチするため、以下の資料収集及び検討を進めた。
これまでの臨床心理学、精神医学等に関する研究の中で、子どものレジリエンスを扱っているものを収集・概観し、現時点における子どものレジリエンス及びレジリエンスの向上に関する知見の整理を進めた。また、これまでの吃音に関する研究、とりわけ吃音のある子どもの心理的側面を扱っているものを収集・概観し、レジリエンスに関する知見の整理を進めた。さらに、各地の言語障害通級指導教室及び言語障害教育担当教員の研究会、言語障害通級指導教室の親の会・保護者会を訪問し、教室担当の教員からは、吃音のある子どものレジリエンスに関する情報、レジリエンスの向上につながると考えられる取組を、保護者からは、吃音のある子どもの保護者の思い、レジリエンスに対する考え等を収集した。
上記の活動を通して、レジリエンスに関する事項、吃音のある子どものレジリエンスに関する事項、レジリエンスの向上に関する事項について、①レジリエンスには、家族、学校、地域等の環境要因が影響する、②レジリエンスには、状況に対処する力等の個人の持つ要因が影響する、③レジリエンスは、自分の問題の気づき、人間関係、自らの主体性、ユーモア、創造性、コミュニケーション、希望、繋がり等の要素により構築される、④吃音問題との関連としては、問題の所在の理解、折り合い、認め合う仲間、目的意識、客観視、気持ちの解放、笑い、感情の対処、他者信頼等が重要な要素となる、⑤上記の要素を意識したことばの教室等での教育実践が重要となる、等のように、ある程度の整理ができた。
今後、教員、成人吃音者、保護者からの資料収集を進め、吃音のある子どものレジリエンスを構成する要素と、それらの拡充・向上に向けて取り組むべき事項を整理し、具体的な指導内容・方法の検討へと展開させる予定である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究計画にある、臨床心理学や精神医学の領域における子どものレジリエンスに関する先行研究、吃音研究における子どもの心理的側面に関する先行研究の収集を行うことができ、知見の整理を進めることができた。また、言語障害通級指導教室や親の会からの情報収集を行うことができ、レジリエンスの向上につながる知見を得ることができた。しかし、詳細な資料収集までには至っていないことから、概ね順調と判断した。

Strategy for Future Research Activity

本年度収集した資料の整理・検討を進め、通級指導教室担当者、成人吃音者、保護者からの詳細な資料収集を行うための手順、方法を整理するとともに、資料収集の推進に当たっては、これまでの研究活動で構築してきたネットワークを活用して協力を得る。
また、実践的検討に向けて、研究協力者との協議を密に行う。

Causes of Carryover

次年度使用額が生じた理由としては、予定していた旅費の支出に関して、訪問予定先について、本研究活動以外に訪問する機会があり、本研究における旅費を利用しない状況が生じたこと、格安航空券の利用により、予定より支出が抑えられたことが挙げられる。
また、資料整理を研究代表者が行ったことで、資料整理謝金の支出が不要になったことも挙げられる。

Expenditure Plan for Carryover Budget

次年度は、詳細な資料収集や、研究協力者との実践検討を進める計画であり、次年度使用額と合わせて、旅費、資料整理・分析・保存、関係者との協議・意見交換・通信、等に使用する計画である。

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Published: 2018-01-16  

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