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2017 Fiscal Year Research-status Report

吃音のある子どものレジリエンスの向上に関する教育支援プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number 16K04859
Research InstitutionNational Institute of Special Needs Education

Principal Investigator

牧野 泰美  独立行政法人国立特別支援教育総合研究所, 研修事業部, 上席総括研究員 (80249945)

Project Period (FY) 2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords吃音 / レジリエンス / 自己肯定感 / 通級指導教室 / ことばの教室 / 指導内容 / 指導方法 / 言語障害教育
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、吃音のある子どものレジリエンスの構成要素を整理し、レジリエンスを高めていくための指導・支援の内容・方法を開発・提案することを目的としている。
研究2年目の本年度は、前年度に継続して、レジリエンスに関する知見や吃音のある子どもの心理面に関する知見の収集、各地の通級指導教室における実践の収集、通級指導教室担当教員や吃音当事者からの資料収集、及び収集した資料に関する検討を進めた。
上記を通して、レジリエンス及び吃音のある子どものレジリエンスに関する事項、レジリエンスの向上に関する事項について、①レジリエンスには、家族、学校、地域等の環境要因が影響する、②レジリエンスには、状況に対処する力等の個人の持つ要因が影響する、③レジリエンスは、自分の問題の気づき、人間関係、自らの主体性、ユーモア、創造性、コミュニケーション、希望、繋がり等の要素により構築される、④吃音問題との関連としては、問題の所在の理解、折り合い、認め合う仲間、目的意識、客観視、気持ちの解放、笑い、感情の対処、他者信頼等が重要な要素となる、⑤子ども自身が、自分の吃音を、あるいは、吃音のある自分を対象化して捉えることが重要である、⑥子どもが、自分自身について、自分の吃音について説明できるような力を付けることが重要である、⑦そのための「自分研究」が重要である、⑧吃音の症状が改善するのか否かの見通しがもてなくても、その曖昧さを受け入れることが重要である、⑨失敗したときの精神的な落ち込みを引きずらないための方策、否定的な意味合いのことばを肯定的に受け止めるための方策を考えることが重要である、⑩上記の事項を意識したことばの教室等での教育実践が重要となる、⑪その実践においては子どもと教員の「対話」が重要であり、対話には「対等性」が不可欠である。
今後、実践的検討を進め、具体的な指導内容・方法の整理へと展開させたい。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究計画にある臨床心理学や吃音に関する先行研究、通級指導教室担当教員、吃音当事者、吃音のある子どもの保護者等からの資料収集が順調に進められ、収集した資料からレジリエンスの構成要素や吃音のある子どものレジリエンスを高めるための実践・指導内容がある程度整理できた。ただし、具体的な指導方法の整理や、その実践的検討までには至っていないことから、概ね順調と判断した。

Strategy for Future Research Activity

本年度までに収集した資料の分析・整理を進め、吃音のある子どものレジリエンスの構成要素、各要素の拡充・向上の段階、取り組むべき事項について考察し、吃音のある子どものレジリエンスを高めるための実践内容・方法を検討・整理する。整理された実践内容・方法について通級指導教室において実践的検討を進める。
これらについては、これまでに構築してきた各地の通級指導教室担当教員とのネットワークを活用し、協力を得て行う。研究協力者との連携・協議を密に行う。

Causes of Carryover

(理由)
次年度使用額が生じた理由としては、予定していた旅費の支出に関して、訪問予定先に本研究活動以外に訪問する機会があり、本研究における旅費を利用しない状況が生じたこと、格安航空券等の利用により支出が抑えられたこと、資料整理を依頼せず、研究代表者が行ったことで資料整理謝金の支出が不要になったこと等による。
(使用計画)
次年度は収集資料の分析・整理と実践的検討を進める予定であり、次年度使用額と合わせて、旅費、資料整理・分析・保存、関係者との協議、通信等に使用する予定である。

URL: 

Published: 2018-12-17  

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