2018 Fiscal Year Research-status Report
吃音のある子どものレジリエンスの向上に関する教育支援プログラムの開発
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16K04859
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Research Institution | National Institute of Special Needs Education |
Principal Investigator |
牧野 泰美 独立行政法人国立特別支援教育総合研究所, 研修事業部, 上席総括研究員 (80249945)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 吃音 / レジリエンス / 自己肯定感 / 通級指導教室 / ことばの教室 / 指導内容 / 指導方法 / 言語障害教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、吃音のある子どものレジリエンスの構成要素を整理し、レジリエンスを高めていくための指導・支援の内容・方法を開発・提案することを目的としている。 本年度は、前年度に継続して、通級指導教室担当教員や吃音当事者から、吃音のある子どものレジリエンス及びその向上に関する資料収集を行うとともに、通級指導教室における実践的検討を進めた。これらの活動を通して、前年度までに整理した吃音のある子どものレジリエンスの向上に関する知見について、以下の点の重要性が確認された。①子ども自身が、自分の吃音を、あるいは、吃音のある自分を対象化して捉えることが重要である、②子どもが、自分自身について、自分の吃音について説明できるような力を付けることが重要である、③そのための「自分研究」が重要である、④吃音の症状が改善するのか否かの見通しがもてなくても、その曖昧さを受け入れることが重要である、⑤失敗したときの精神的な落ち込みを引きずらないための方策、否定的な意味合いのことばを肯定的に受け止めるための方策を考えることが重要である、⑥上記の事項を意識した通級指導教室等での教育実践が重要となる、⑦この実践においては子どもと教員の「対話」が重要であり、対話には「対等性」が不可欠である。 上記の事項に関する通級指導教室での具体的な実践として、吃音の描写・擬人化・キャラクター化の試みを検討した。吃音が見えるものだとしたらどんなもの・生き物・キャラクターかを子どもが想像し、その特徴について、子どもと教員で対話を深めていく実践である。この実践は、子どもが吃音を自分から切り離して客体化し、客観的に捉える、さらに、教員と子どもの対等な対話を生み出すという二つの観点から、有効と考えられた。 今後、他の実践例も追加し、その有効性について、多くの通級指導教室等において実証的な検討を進め、提案・普及へと展開させたい。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画にしたがって、臨床心理学や吃音に関する先行研究、通級指導教室担当教員、吃音当事者、吃音のある子どもの保護者からの資料収集が順調に進められ、レジリエンスの向上に必要な事項が整理できた。さらに、レジリエンスの向上に向けた具体的な指導事例について収集でき、一部について、実践的検討を進めることができた。ただし、複数の有効な実践事例の整理と提案までには至っていないことから、おおむね順調と判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
本年度までに整理してきた知見を総合的に検討・考察し、吃音のある子どものレジリエンスの構成要素、各要素の拡充・向上のために必要な事項、その具体的な実践内容・方法を整理する。さらに、実践内容・方法について、通級指導教室等において実証的な検討を進め、成果をまとめる。 上記の実証的な検討は、一部で進めており、継続して取り組む。さらに、これまでに構築してきた各地の通級指導教室担当教員とのネットワークを活用し、協力を得て行う。また、研究協力者との連携・協議を密に行う。
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Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由としては、予定していた旅費の支出に関して、訪問予定先に本研究活動以外に訪問する機会があり、本研究における旅費を利用しない状況が生じたこと、格安航空券の利用により支出が抑えられたこと、資料収集を予定していた研究会が中止になったこと、資料整理を依頼せず、研究代表者が行ったことで、資料整理謝金の支出が不要になったこと等による。 次年度は、各地の通級指導教室において実証的検討を進める予定であり、旅費、資料整理・分析・保存、関係者との協議、通信等に使用する予定である。
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Research Products
(1 results)