2016 Fiscal Year Research-status Report
膨張モルタルを用いたコンクリート構造物の静的破砕工法に関する基礎的研究
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16K06585
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Research Institution | Institute of Technologists |
Principal Investigator |
大塚 秀三 ものつくり大学, 技能工芸学部, 准教授 (00458605)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 解体工法 / 静的破砕剤 / コンクリート用膨張材 / 膨張モルタル / 膨張圧 / 最高温度 / 充填径 / フロー値 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は,静的破砕剤に関する既往の研究に基づいた膨張圧の測定方法の膨張モルタルへの適用性に関する検討(実験Ⅰ)に加え,調合および容積の相違が膨張モルタルの膨張圧の挙動および温度性状に及ぼす影響(実験Ⅱ)について検討した。 実験Ⅰは,既往研究を参考に鋼管に試料を充填する外管法を用いて,上下面を拘束する方法(A法とする),下面のみを拘束する方法(B法)および圧力計法の3つの測定方法について検討した。試験環境は,A法および圧力計法は温度20±2℃,相対湿度60±5%,B法は温度20±2℃の水中にて行った。その結果,対象とした3種の測定方法の相違による膨張圧の差異はわずかであった。また,静的破砕剤に比べ膨張圧は小さくなることが分かった。以上を踏まえ,実験Ⅱでは試験の簡便性と直接的に膨張圧を測定できる点を考慮して圧力計法により検討した。 実験Ⅱは,変化要因を膨張モルタルの水結合材比,コンクリート用膨張材の混入量および容積(充填径および充填高さの組合せ)とし,フロー値,最高温度および膨張圧に及ぼす影響について実験を行った。試験環境は,実験Ⅰと同様とした。フロー値は,水結合材比,コンクリート用膨張材および細骨材の混入量がそれぞれ小さくなるほど大きくなる傾向を示した。最高温度は,水結合材比の相違による差異はわずかであるが,コンクリート用膨張材の混入量および容積が一定値を超えると過大となることを示した。膨張圧は,水結合材比が小さくなるにつれて大きくなり,コンクリート用膨張材の混入量が大きくなるのに比例して大きくなる一方,容積の相違による差異は小さいことを示した。また,膨張圧の経時変化は,充填後40時間程度で水準間の差異が明確になることを確認した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
既往の静的破砕剤を対象とした膨張圧の測定方法を膨張モルタルにも適用可能であることを明らかとし,膨張モルタルの膨張圧を測定する方法を確立した。また,調合および容積の相違が膨張モルタルの膨張圧の挙動および温度性状に及ぼす影響について把握できた。しかし,より精緻に挙動を把握するため前記実験の水準数を当初計画より増加したため,無筋コンクリートの小型試験体へ膨張モルタルを埋設した場合の破砕性状に関する予備検討については実施に至っておらず,次年度に実施することとする。
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Strategy for Future Research Activity |
大別して次の2項目について検討する。(1)コンクリート用膨張材の膨張率には温度依存性のあることが知られており,冬季から夏季を想定した環境温度の相違が膨張モルタルの膨張挙動および温度性状に及ぼす影響について検討する。さらに,反応機構の異なるコンクリート用膨張材についても検討対象として,昨年度の一部水準に準じて膨張挙動ならびに温度性状について検討する。(2)無筋コンクリートの小型試験体へ膨張モルタルを埋設した際の破砕性状について検討する。実験では,コンクリート構造物のスラブを想定して,厚さ200mm程度の小型試験体に鉛直方向に膨張モルタルを充填した場合について,埋設方法の相違による影響を明らかにしていく。
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Causes of Carryover |
平成28年度の実験に関して各種条件下における挙動を精緻に観察するため実験水準数を当初予定より増加させて検討した。そのため,当初計画していた無筋コンクリートの小型試験体へ膨張モルタルを埋設した場合の破砕性状に関する予備検討については実施に至らず,試験体の作製に掛かる資材の消耗品費が発生しなかった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
無筋コンクリートの小型試験体を用いた予備検討を実施した後に,当初計画通りの小型試験体を用いた本検討に移行する。そのため,予備実験で用いる小型試験体の作製に掛かる資材の消耗品費として予算処理する。
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