2018 Fiscal Year Annual Research Report
Relationship between the developmental disability traits / attachment style / presenteeism, and workplace or university maladjustment / depressive symptoms
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16K09105
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| Research Institution | International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
鈴木 知子 国際医療福祉大学, 医学部, 助教 (60728682)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮木 幸一 国際医療福祉大学, 医学部, 教授 (20327498)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 発達障害 / 自閉スペクトラム症 / 注意欠如・多動症 / ADHD / メンタルヘルス / プレゼンティーズム / うつ / うつ症状 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は発達障害傾向が高いと認識している労働者、一般の大学生、一般の労働者の3種類の対象者で発達障害傾向とメンタルヘルス不調（うつ症状、プレゼンティーズム、環境不適応など）との関連を調査し検討した。
発達障害傾向が高いと認識している労働者407人を対象とした調査結果として、発達障害傾向が高い労働者にとっての働きやすい職場について、職場で働くのに役立ったもの、理解があって助かった人、職場でうまくいく環境と職場での満足度との関連について第91回日本産業衛生学会にて発表し、書籍「発達障害を職場でささえる」にて公表した。また、同書籍において、発達障害の当事者、当事者の支援団体、当事者の診療を行っている医師などにインタビューを行った結果を、職場の発達障害サポート、就労支援、地域の一員としての支援の実際や発達障害の正しいと考えられる捉え方について検討し公表した。
昨年度に行った医療系大学生498人を対象にした調査結果では、発達障害傾向の程度によるうつ症状と生活習慣との関連について本年度に第8回国際医療福祉大学学会にて発表した。また、医療系のみならず理科系、文科系等種々の学部の大学生1030人を対象にした調査結果として、発達障害傾向と大学生活のパフォーマンスと授業の出席率との関連について本年度、第77回日本公衆衛生学会にて発表した。順次、論文化を進めている。
本年度行った労働者1240人を対象とした調査結果では、発達障害傾向の程度とメンタルヘルスの関連の調査を行い、現在、データ解析、学会発表への準備、論文化を順次進めている。今までは発達障害傾向の内、特に自閉症特性にフォーカスをあてていたが本調査ではADHD傾向にも着目をしており生活習慣の調査にも重点を置いている。
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