2016 Fiscal Year Research-status Report
眼部紫外線被ばく量指標としての瞼裂斑程度と老視発症との関係
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16K11277
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| Research Institution | Kanazawa Medical University |
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Principal Investigator |
初坂 奈津子 金沢医科大学, 医学部, 助教 (50505352)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐々木 洋 金沢医科大学, 医学部, 教授 (60260840)
西野 善一 金沢医科大学, 医学部, 教授 (70302099)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 疫学研究 / 紫外線被ばく / 瞼裂斑 / 老視 / 調節力 / 水晶体硬化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
既存の紫外線蛍光撮影（ultraviolet fluorescence photography; UVFP）を参考にし、再現性が高くかつ容易に移動できる装置を製作した。H28年11月に60歳以上の高齢者を対象とした眼科検診を行い、この装置の精度や再現性について評価を行った。新UVFP装置はカメラの精度が高いため瞼裂斑の面積を容易に抽出でき、角膜横径と合わせることで定量的かつ再現性良く面積はmmの単位で評価可能となった。
本調査での検診を行うために、金沢医科大学倫理委員会の規定に基づき、同意書を作成し委員会から承認を得た。眼部紫外線被ばくとの関連を検討するため、個人での紫外線被ばく量の算出が問題となる。過去の疫学調査ではアンケートや問診による対象者の戸外活動時間等を聴取し、眼鏡や帽子の使用頻度を含めた推定式から眼部紫外線被ばく量を算出していた。過去の疫学調査結果から眼部紫外線被ばく量を再検討したが、個人レベルの戸外活動時間を精度よく聴取するには難しい事が確認された。再度アンケート内容を見直し、その他の疫学調査で用いている内容を参考に、本調査での問診内容を検討している。
紫外線被ばくが多いと予想される漁師の調査をH29年の7月と8月に実施する予定である。また紫外線低被ばく群(オフィスワーカー)として、ニデック株式会社の社員での調査も予定している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
H28年度に紫外線高被ばく群の対象となる漁師の調査を行う予定であったが、H29年度に実施する事になった。その理由は、漁師の調査可能である季節が夏であるため、新UVFP装置の製作や倫理委員会等を考慮するとH29年度の夏に実施となった。
調査に必要なUVFP装置の製作を行い、瞼裂斑を再現性良くかつ定量的に評価できるものとした。60歳以上の高齢者を対象とした眼科検診に用いてカメラの評価を行い、その精度を確認した。また金沢医科大学倫理委員会の規定に基づき、同意書を作成し委員会から承認を得た。眼部紫外線被ばくとの関連を検討するため、過去の疫学調査でのアンケートや問診内容を再検討した。対象者の戸外活動時間、眼鏡や帽子の使用頻度等を含めた推定式から眼部紫外線被ばく量を算出していたが、個人レベルの戸外活動時間を精度よく聴取するには難しい事が確認され、再度アンケート内容を見直し本調査での問診内容を検討している。
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| Strategy for Future Research Activity |
夏に実施する漁師の調査に向けて、日程や時間、場所等の調整を行っている。また紫外線低被ばく群(オフィスワーカー)の調査として、ニデック株式会社の社員を対象とした調査を、早ければ来年の2月か3月に実施する予定である。そのために新UVFP装置の他に、調査に必要な機器である屈折計測と瞳孔径（両眼開放レフ、Grand Seiko）、調節力計測（WAM-5500、Grand Seiko）、眼軸長（IOLマスター、ツァイス）、水晶体撮影(Scheimpflug slit像、徹照像)の準備や調整を行う。さらに眼部紫外線被ばくとの関連を検討するためのアンケート内容を研究分担者西野善一教授(公衆衛生学)と検討し直す予定である。
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| Causes of Carryover |
漁師およびオフィスワーカーの調査が次年度になったため、測定機器や眼科検診に対する費用を使用しなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
本調査に必要なUVFP装置の開発と製作を今年度に行った。また本調査の眼科検査に必要な物品を購入する必要がある。
29年度の漁師およびオフィスワーカーの調査に必要な機器に対する使用料、交通費用、アンケート等の印刷・郵送料が必要となる。
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