2019 Fiscal Year Annual Research Report
On Dialogism of the 60s Japanese Documentary: A Study for "Dialogic Mode" of the Film Representation
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16K13182
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
洞ヶ瀬 真人 名古屋大学, 人文学研究科, 博士研究員 (10774317)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | ドキュメンタリー / メディア史 / 放送文化 / 安保闘争 / 水俣病 / 学生運動 / 映像文化 / テレビ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、遅れていた成果発表に注力した。まず、昨年度の研究を元にした論文を『マス・コミュニケーション研究』96号に発表した。この論では、これまでの研究動向ではメディア個別の枠組みで論じられがちだった観方に対し、映画とテレビなどを横断的に扱うことで、60年安保闘争の時代を中心にしたプロテスト運動関連ドキュメンタリーの全般的な変容を描写している。その概要は、安保以前の映画ドキュメンタリーで一般的だった運動支援的描写に対し、政治的公平性を意識するテレビ放送で運動支援ではない番組が制作されるようになり、後者の手法が、メディアの垣根を超えたドキュメンタリー全般に広がってゆく、というものである。この問題については、当時の批評家や映像制作者も議論を残しており、そこからは、政治的運動の複雑な現実や矛盾をそのまま見せるテレビドキュメンタリーの手法には、生じている政治問題への関心や理解を視聴者のなかに自発的に養う、政治動員とは異なる新しい効果が期待されていたことが明らかになった。
また、漢陽大学の国際学会と、カルチュラルスタディーズ学会の大会では、水俣病を政府が公害認定した後、騒動が全国的に広がってゆく時代に制作された『テレビドキュメンタリー・苦海浄土』（1970）などの作品をとりあげ研究発表した。そうした表現を、人々の豊かな社会への希求とその犠牲になる公害被害者の矛盾が背景にあることを念頭に分析すると、作品は、原因企業の告発や被害者救済運動への動員ではなく、事件の複雑な政治性や被害者の苦しみを、映像自体やBGM・効果音など言語外の表現を駆使して視聴者の感覚や情動に訴えるように描いていることがわかる。こうした手法を振り返ることには、メディア史的な意義とともに、一方的な政治信条を描くのでもなく、政治問題から目を背けるのでもないドキュメンタリー描写の可能性を思索することに役立つ現代的な意義がある。
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