2018 Fiscal Year Research-status Report
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16K13502
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| Research Institution | National Center of Neurology and Psychiatry |
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Principal Investigator |
伊藤 まどか (丹羽まどか) 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 行動医学研究部, 科研費研究員 (50771630)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金 吉晴 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所, 所長 (60225117)
加茂 登志子 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 成人精神保健研究部, 客員研究員 (20186018)
臼井 真利子 (伊藤真利子) 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 行動医学研究部, 研究員 (20726533)
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| Project Period (FY) |
2017-02-07 – 2020-03-31
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| Keywords | 複雑性心的外傷後ストレス障害（CPTSD） / 認知行動療法 / STAIR/NST / オープンラベル前後比較試験 / 国際トラウマ質問票（ITQ） / 虐待 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、複雑性心的外傷後ストレス障害（複雑性PTSD）に対する段階的な認知行動療法であるSTAIR/NST（Skills Training in Affective and Interpersonal Regulation/ Narrative Story Telling; 感情調整と対人関係のスキルトレーニングおよびナラティブストーリーテリング）の日本における実施可能性、安全性、有効性をオープンラベル前後比較試験によって検討することである。
2017年度は、研究実施計画に沿って、STAIR/NSTマニュアルとマテリアルの翻訳整備、複雑性PTSDの診断面接や自記式評価尺度の日本語版開発、治療の適切性評価とスーパーバイズ体制の確立、オープンラベル前後比較試験のプロトコル作成と倫理審査を行い、UMIN臨床試験登録システムに登録（UMIN000030889）の上、臨床試験を開始した。
2018年度は、臨床試験を継続し、適格基準を満たした6例の組み入れを行った。また、米国の専門家によるスーパービジョンを受け、治療の適切性を担保しながら、治療介入を進めてきた。そのうち予備試験の症例については、学会および雑誌にて症例報告を行い、治療経過や症状変化、STAIR段階とNST段階の治療メカニズムなどについて考察を行った。
加えて、ICD-11のPTSDと複雑性PTSDのための自記式評価尺度であるITQ（The International Trauma Questionnaire; Cloitre et al., 2018）の日本語版（国際トラウマ質問票）を翻訳と逆翻訳を経て作成し、雑誌にて全文公表した。この質問票はPTSDと複雑性PTSDの各症状と機能障害を評価するものであるが、所要時間は５分程度であり、複雑性PTSDのスクリーニングや診断補助のために多くの専門家が利用可能である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の研究実施計画では、今年度までの目標症例数を13例としていたが、6例にとどまっている。症例数を増やすためにSTAIR/NSTのトレーニングを受けた治療担当者を増やして実施してきたが、現状ではやや遅れている状態である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後も臨床試験の登録、介入、評価を進めていく。臨床試験の実施施設を増やし、組み入れのスピードアップを図る予定である。なお、2019年度における目標症例数への到達が困難である場合には、補助事業実施期間の延長も含めて検討する。
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| Causes of Carryover |
今年度は概ね予定通りの支出状況であったが、初年度の繰越し金が多く生じたために次年度使用額が生じている。また臨床試験の登録件数が予定よりも少なく、被験者への謝金や、スーパーバイズ費用、そのための翻訳・通訳費用などが次年度に繰り越されている。
来年度は引き続き、被験者謝金や治療の質を確保するためのスーパーバイズ関連費用に助成金を使用予定である。また解析のための統計ソフト購入、研究成果発表のための費用にも充てる予定である。
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