2017 Fiscal Year Research-status Report
知的障害特別支援学校における不登校の実態と支援方法の検討
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16K13594
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
園山 繁樹 筑波大学, 人間系, 教授 (90226720)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柘植 雅義 筑波大学, 人間系, 教授 (20271497)
洪 イレ 筑波大学, 人間系, 助教 (20754328)
酒井 貴庸 甲南女子大学, 人間科学部, 講師 (50744108)
倉光 晃子 福岡教育大学, 教育学部, 講師 (60593580)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 特別支援教育 / 知的障害 / 不登校 / 特別支援学校 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、知的障害特別支援学校に在籍する児童生徒の不登校について、主に次の２つのことを目的としている。第1に.知的障害特別支援学校における不登校児童生徒の実態を調査研究から明らかにする。第2に、知的障害特別支援学校において不登校になっている児童生徒の事例検討から、再登校や社会適応に向けた支援の在り方を明らかにするとともに、校内・校外における支援体制作りを提案する。
平成29年度は主として以下の研究活動を行った。
1.平成28年度に実施した知的障害特別支援学校を対象とした質問紙調査（不登校児童生徒の在籍状況や支援体制を明らかにするために、知的障害特別支援学校すべて（計865校）に質問紙を送付し、回収した）のデータを分析し、平成29年9月開催の日本特殊教育学会第55回大会でポスター発表した。現在、その詳細をまとめた論文を学術雑誌に投稿中である。
2.知的障害特別支援学校において不登校になっている児童生徒の事例検討については、上記1の調査協力校10校を対象に実地面接調査を行い、不登校の児童生徒の状況の詳細、支援体制、具体的支援についてまとめた。その結果の概要については、平成30年9月開催の日本特殊教育学会第56回大会でポスター発表する予定である。
3.知的障害児童生徒の不登校に関する先行研究のレビューを行い、その結果まとめた論文を学術雑誌に投稿中である。不登校の知的障害児童生徒を対象にした先行研究の数は非常に少ないことが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、知的障害特別支援学校に在籍する児童生徒の不登校について、主に次の２つのことを目的としている。第1に、知的障害特別支援学校における不登校児童生徒の実態を調査研究から明らかにする。第2に、知的障害特別支援学校において不登校になっている児童生徒の事例検討から、再登校や社会適応に向けた支援の在り方を明らかにするとともに、校内・校外における支援体制作りを提案する。以下の理由から、おおむね順調に進展している、と判断できる。
第1の目的については、全国の全ての知的障害特別支援学校に質問紙を送付し回収済みであり、その結果をまとめて日本特殊教育学会で発表し、論文も投稿中である。
第2の目的については、知的障害特別支援学校10校で面接調査を行い、不登校になっている児童生徒の状況、支援方法等についてまとめ、平成30年度に日本特殊教育学会で発表する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は以下の研究活動を行う。
1.知的障害特別支援学校を対象とした質問紙調査の結果をまとめた論文が学術誌に掲載されるよう対応する。また、質問紙調査でデータを収集した不登校事例のデータを分析し、平成30年9月開催の日本特殊教育学会第56回大会で発表するとともに、論文にまとめて学術雑誌に投稿する。
2.知的障害特別支援学校10校程度を対象に実施した面接調査の結果をまとめ、平成30年9月開催の日本特殊教育学会第56回大会で発表するとともに、論文にまとめて学術雑誌に投稿する。
3.知的障害の不登校児童生徒の指導法について文献収集をさらに進め、支援方法についての示唆を得る。
上記の研究計画については、すでに筑波大学人間系研究倫理委員会の承認を得ている。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた主な理由は、面接調査の協力校に遠方の学校が少なかったことから、旅費の支出が予定より少なかったためである。今年度は研究成果をまとめた投稿論文の校閲料等、先行研究論文の収集、並びに成果発表のための学会旅費に使用する予定である。
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Research Products
(1 results)
