2016 Fiscal Year Research-status Report
超高解像度の地震波トモグラフィを用いた地殻流体マッピングによる地震発生場の解明
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16K16381
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| Research Institution | Japan Atomic Energy Agency |
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Principal Investigator |
浅森 浩一 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 研究副主幹 (80421684)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 地震波トモグラフィ / 後続波 / 地震波速度 / 比抵抗 / 地殻流体 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、浅発地震の後続波を利用した地震波トモグラフィ等によって、日本列島における地殻流体を高い空間分解能でマッピングする。また、これにより得られた詳細な流体分布と内陸地震の分布・発生様式との比較によって両者の相対的位置関係の傾向を見出すことで、地殻流体の分布を指標とした未知の活断層による地震災害リスク評価の可能性を示すことを目的としている。
平成28年度は、浅発地震の後続波到達時刻の読み取りに必要となるモホ面や地表での反射波（PmP、pPmP、SmS、sSmS）の波線追跡・理論走時を精密に計算できる解析プログラムを準備した。さらに、浅発地震の発生に伴う後続波の同定とその到達時刻の読み取り作業を行った。ここでは、既存の研究（Zhao et al., 2005）において開発された後続波の波線追跡プログラムに、「地盤構造モデル」（藤原ほか, 2009）として防災科学技術研究所より公開されている地殻浅部の地震波速度不連続面の深さ分布を考慮した。これらの地震波不連続面の分布は、多数の試錐調査や物理探査等に基づいて構築されたものである。そのため、今回準備した解析プログラムを用いることによって、従来よりも正確に、地震観測波形から後続波到達時刻を読み取ることが可能となった。また、この解析プログラムは、地震波トモグラフィ解析の際に必要となる波線追跡・理論走時の計算にも適用することが可能であり、従来の解析で現れていた偽像の出現を抑えることが可能であると期待できる。
また、地殻流体のマッピングに向けて、九州地方における地震波速度構造及び比抵抗構造の比較を行った。その結果、前弧域の地殻深部にはスラブ起源の流体が存在し、その分布域はスラブの年代（温度構造）に起因する脱水深度の違いが関与していることが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成28年度は、準備した後続波の波線追跡・理論走時の解析プログラムを用いて、西南日本全域を対象に、浅発地震に伴う後続波到達時刻の読み取りを完了することが当初の目標であったが、そのためには精密に決定された震源パラメータが必要である。そのため、後続波到達時刻の読み取りを行う前に、相対震源位置決定等の精密な震源決定法を用いて震源パラメータを決め直すこととした。これにより到達時刻の読み取りを行う時期が遅れる分、研究の達成状況は遅めと評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
浅発地震に伴う後続波の到達時刻の読み取りをさらに進め、それらを用いた地震波トモグラフィによる地殻流体のマッピングを、従来よりも高い空間分解能の達成を目標として行う。その際、電磁探査等によって各地で推定されている比抵抗構造のほか、本研究で実施する地震波トモグラフィによって得られた地震波速度構造から、流体の量や間隙形態を推定する。また、地殻流体の分布と内陸地震活動や活断層の分布等との対比を行うことで、両者の相対的位置関係の傾向を見出し、地殻流体を指標とした未知の活断層による地震災害リスク評価の可能性について検討する。
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| Causes of Carryover |
研究成果について学会発表を予定していたが、発表登録までに具体的な成果が得られず発表できなかった案件があり、次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度には、この次年度使用額と平成29年度分の助成金を合わせて、国内外の学会で研究成果を発表するための旅費や論文投稿費等に使用する予定である。
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Research Products
(1 results)
