2017 Fiscal Year Research-status Report
超高解像度の地震波トモグラフィを用いた地殻流体マッピングによる地震発生場の解明
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16K16381
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| Research Institution | Japan Atomic Energy Agency |
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Principal Investigator |
浅森 浩一 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 研究副主幹 (80421684)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 地震波トモグラフィ / 後続波 / 地震波速度 / 比抵抗 / 地殻流体 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、浅発地震の後続波を利用した地震波トモグラフィ等によって、日本列島における地殻流体を高い空間分解能でマッピングする。また、これにより得られた詳細な流体分布と内陸地震の分布・発生様式との比較によって両者の相対的位置関係の傾向を見出すことで、地殻流体の分布を指標とした未知の活断層による地震災害リスク評価の可能性を示すことを目的としている。
平成29年度は、前年度に準備した浅発地震の後続波到達時刻の読み取りに必要となる後続波の波線追跡・理論走時を精密に計算できる解析プログラムについて、さらに精度を高めるべく、地震波速度不連続面における屈折波の計算が可能となる解析プログラムを準備した。この解析プログラムを用いることにより、地震波トモグラフィ解析の際に必要となる波線追跡・理論走時の計算にも適用することが可能であり、従来の解析で現れていた偽像の出現を抑えることが可能であると期待できる。
また、流体分布と内陸地震の分布・発生様式との関連性の解明に向けて、2014年長野県北部地震（M6.7）の震源域における地殻の二次元比抵抗構造と、詳細な震源分布や地震波速度構造との比較を行った。その結果、余震分布から推定される震源断層（逆断層）に沿って、その下位に地殻深部を起源とする流体が分布する傾向が認められた。さらに、これと同様に逆断層型の地震活動である1962年宮城県北部地震（M6.5）においても同様の傾向を示すことから、震源域に見出されたこれらの地殻流体は、内陸大地震の発生や逆断層の形成に関与した可能性を示した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成29年度は、既に準備した後続波の波線追跡・理論走時の解析プログラムを用いて、浅発地震に伴う後続波到達時刻の読み取りを行い、地震波速度構造を推定することが当初の目標であったが、後続波到達時刻の読み取りに際して、地震波速度不連続面における屈折波の計算がより正確に行えるように波線追跡・理論走時の解析プログラムを対応させたうえで、相対震源位置決定等の精密な震源決定により震源パラメータを決め直す必要が生じた。これにより再度、到達時刻の読み取りについて解析等を行う分、研究の達成状況は遅めと評価した。一方、流体分布と内陸地震の分布・発生様式との関連性の解明に向けて、過去に発生した数例の逆断層型大地震について、震源断層の形状と震源域における地殻流体の分布との相対的位置関係を検討し、断層面に沿ってその下位に地殻流体が分布するといった共通する傾向を見出した。
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| Strategy for Future Research Activity |
浅発地震に伴う後続波の到達時刻の読み取りをさらに進め、それらを用いた地震波トモグラフィによる地殻流体のマッピングを、従来よりも高い空間分解能の達成を目標として行う。その際、電磁探査等によって各地で推定されている比抵抗構造のほか、本研究で実施する地震波トモグラフィによって得られた地震波速度構造から、流体の量や間隙形態を推定する。また、すでに実施した内陸大地震の震源域における検討と同様に、地殻流体の分布と内陸地震活動や活断層の分布等との対比をさらに行うことで、両者の相対的位置関係の傾向を見出し、地殻流体を指標とした未知の活断層による地震災害リスク評価の可能性について検討する。
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| Causes of Carryover |
研究成果について学会発表を予定していたが、発表登録までに具体的な成果が得られず発表できなかった案件があり、次年度使用額が生じた。平成30年度には、この次年度使用額と平成30年度分の助成金を合わせて、国内外の学会で研究成果を発表するための旅費や論文投稿費等に使用する予定である。
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