2005 Fiscal Year Annual Research Report
中等教育における部活動の実態と機能に関する臨床教育学的研究
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17330190
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
西島 央 東京大学, 大学院・教育学研究科, 助手 (00311639)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤田 武志 上越教育大学, 学校教育学部, 助教授 (70324019)
矢野 博之 大妻女子大学, 家政学部, 専任講師 (40365052)
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| Keywords | 部活動 / 生涯学習・生涯スポーツ / 学社融合 / 外部指導員 / 家庭の経済的背景 |
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| Research Abstract |
本研究は、現在進行中の教育の自由化や学校のスリム化といった改革が、教育課程の変化とともに、学校組織や学校文化、さらには地域社会にどのようなインパクトを与えるかという問題を、中等教育の部活動における変化を通して解明し、個々の学校や地域社会におけるそのインパクトの対処法を臨床教育学的に提案することを目的として取り組んでいるものである。
平成17年度は、次の三つの課題に取り組んだ。
第一に、13年度と16年度に中学生に対して行った質問紙調査による比較調査の分析である。分析の結果得られた最大の知見は以下の2点である。
1.13年度調査ではみられなかったが、16年度調査では、「部活のみ参加群」を中心に、学校生活の諸場面のうち、部活動へのコミットメントのみ高い群が存在することがわかったこと。
2.家庭の経済的背景が恵まれている生徒ほど学校外活動に参加し、かつ部活動にも参加する傾向がみられる一方、恵まれていない生徒ほど部活動のみに参加する傾向がみられ、家庭の経済的背景の際から、スポーツ・文化活動への参加状況の構造が分化していること。
第二に、教師の側から見た教育課程の改訂の影響をとらえるための、教師を対象とするインタビュー調査である。これは13年度より継続して観察・インタビュー調査を行っている都内公立中学校において実施している。今年度のインタビュー調査で得られた最大の知見は、以下のとおりである。教師の異動に伴う問題として、当該教師が担当していた部活動の存続または廃止への対応が難しいこと。
第三に、学校と地域との連携や移行といった新しい動きを概観し、今後のスポーツ・文化活動のあり方の展望をするために公営の美術館・博物館・文化会館やスタジアムをはじめとする文化・スポーツ施設利用者(観客)に対する質問紙調査を行った。調査を実施した時期が年度末だったため、分析は新年度に行うことになる。
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Research Products
(1 results)
