2007 Fiscal Year Annual Research Report
地域母子保健活動としての育児支援システム構築の試み
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17390575
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
江守 陽子 University of Tsukuba, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (70114337)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村井 文江 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 准教授 (40229943)
斉藤 早香枝 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 講師 (50301916)
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| Keywords | 母子保健 / 育児支援 / 支援システム / 新生児訪問事業 / 家庭訪問 |
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| Research Abstract |
質の高い母子の健康支援システム整備のために、母子保健事業の一つである新生児訪問指導を見直し、効果的かつ経済効率のよい育児支援システムを強化・再構築するための、現状分析と実証研究を試み、376回の家庭訪問を行った。
本年度は、母親の不安の軽減を目的とした家庭訪問実施のための検討事項として、訪問を行う適切な時期についての検討を行った。母親に対する支援-家庭訪問-へのニーズが高くなる時期について明らかにする目的で、出産後〜12週までの母親の不安と心配の程度の変動を時系列的に検討した。その結果、初産の母親と経産の母親の不安や心配事が増える時期は異なっており、支援-家庭訪問-ニーズが高くなる時期も違っていることが示唆された。そのため初産と経産の母親への家庭訪問の時期については、別々に考えていく必要性がある。初産の母親の不安や心配が増える時期は、新生児早期と1か月健診が終了したあとの乳児期早期であり、経産の母親の不安や心配が増える時期は、新生児期の後期から1か月健診後の乳児期であった。ただし、母乳栄養についての不安や心配は、特に、経産の母親で、新生児期の早い時期に増えることが明らかになった。これらの時期に、母親の支援-家庭訪問-へのニーズが高くなるのではないかと考えられた。母親の不安が高い時期を専門職の支援を必要としている時期であると仮定すると、初産の母親は、新生児早期と乳児期早期の2時点であり、経産の母親は、新生児期の後半〜乳児早期、ただし、母乳や乳房のトラブルに関しての心配や不安は、生後2〜3週の新生児期早期において最も高く、この時点での訪問が有効であるように思われる。また、家庭訪問のアウトカムを何にするか、またどの程度の効果を期待するかによって、家庭訪問の適切な時期は異なると推察された。
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