2007 Fiscal Year Annual Research Report
地域高齢者の生きがいと健康づくり、痴呆予防のための栄養教育の検討
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17500556
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| Research Institution | University of Shizuoka |
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Principal Investigator |
桑野 稔子 University of Shizuoka, 食品栄養科学部, 准教授 (20213647)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉村 美紀 兵庫県立大学, 環境人間学部, 准教授 (90240358)
井上 広子 静岡県立大学, 食品栄養科学部, 助教 (60438190)
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| Keywords | 栄養学 / 高齢者 / 栄養教育 / 食行動変容 / 行動科学理論 |
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| Research Abstract |
【目的】自立した高齢者に対し、低栄養予防のための行動科学理論に基づいた栄養教育を継続的に実施し、栄養教育効果を明らかにすることで、低栄養予防対策を提示することを目的とした。
【方法】岐阜県Y市役所による定期健康診断において、血清アルブミン値の平均値と分布がほぼ等しいM地区とT地区を対象地区とした。対象者は、山県市M地区在住の自立した高齢者100名)、山県市T地区在住の自立した高齢者39名とし、分析対象者は、全ての栄養アセスメントおよびアンケート調査に参加した対照群11名(女性11名)、介入群28名(男性1名、女性27名)、計39名であった。行動科学理論に基づいた低栄養予防栄養教育は、平成18年6月から12月までの6ケ月間継続的に行った、M地区を介入群とし、同期間栄養アセスメント実施後簡単な個別指導のみったT地区を対照群とした。その後両群ともに11ケ月間は非教育期間とした。両地区共に栄養教育介入前と介入後、非教育期間の後に栄養アセスメントおよびアンケート調査を行い、SPSSにより、統計処理を実施した。
【結果・考察】高齢者の低栄養予防を目的に行動科学理論を用いた栄養教育を実施することにより、栄養素摂取量や食品群別摂取量において、介入群では、エネルギー、たんぱく質摂取量が教育前後で有意な増加が見られた。また、魚介類の摂取量が教育前後で有意に上昇した。一方、対照群では変化がなかった。行動変容段階は、介入群では、教育前に比較し、6ヶ月間の教育後で有意に行動変容の改善が認められ、さらに教育後から11ヵ月後の非教育期間があっても行動変容段階が維持された。行動変容が難しいとされている高齢期においても行動科学理論に基づいた集団栄養教育を定期的に行なうことで、短期的かつ確実に食習慣が改善することが確認された。
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Research Products
(3 results)
