企業の人事・組織構造施策が従業員の意識・行動に与える影響における研究

2006 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17530285
• Research Institution: Okayama University
• Principal Investigator: 松田 陽一 岡山大学, 大学院・社会文化科学研究科, 教授 (20346406)
• Keywords: 組織変革 / 組織開発 / 組織文化 / 人的資源管理 / 組織活性化 / CI活動

Research Abstract

本年度は、主に、1.文献・論文等収集・渉猟、2.調査(アンケート・インタビュー調査)、3.海外での研究発表を行った。具体的には、以下のとおりである。
1.文献・論文収集・渉猟
Organizational Change、Organization Development、Organizational Culture、Social psychology等に関する洋文献を15冊購入し、調査設計等の基礎にした。論文等については、昨年度から着手した(和・洋の論文・雑誌記事等)約1,000のリストに基づいて、現在も主要な論文を収集・渉猟中である。来年度は、これを引き続き行い、さらに本研究と同様な調査を行った結果資料等の収集(リスト化)・渉猟を行う予定である。
2.調査
(1)アンケート調査
2006年8月1-23日にかけて、日本企業1000社を対象に行った。これは、1996年調査の質問票の質問項目を基に行った。回収企業数は、29社と少なかったが、有意義なデータを収集できている。この分析結果については、1986年調査と1996年調査と比較した結果を中心に『企業の組織変革行動に関するアンケート調査』報告書として、回収企業あてに郵送し、研究者・院生等に配布した。なお、この概要については、岡山大学経済学会誌2007年4月号に掲載予定である(原稿提出済)。また、同じ質問項目を使用し、アメリカ企業を対象(約500社)に、インターネットを使用して行う予定である(3月下旬)。
(2)インタビュー調査
5社(第一紙工、日立クレジット、阪急電鉄、松下電器と山城経営研究所)を対象に、主に(1)CI活動の成果(ある程度の時間を経て)、(2)従業員の意識や行動の変化についてインタビュー調査を行った。時期は2006年12月から2007年1月である。この概要については、現在、テープ起こしを行っており、まとまり次第、2007年内に公刊する岡山大学経済学雑誌等に発表予定である。
3.海外での研究発表
昨年・本年度の成果を基にして、台湾国立交通大学経営管理学部の曾助教授の「日本的経営」という授業で、教員、一般院生および社会人院生の約30名に研究発表を行い(2006年12月23日)、有意義な議論を行った。この発表・討論会は来年度も先方より要望されており、スケジュール等があえば行う予定である。また、2007年3月22日に、同じ内容で、吉林大学商学院于楠講師の「人的資源管理」授業で発表予定である。