2005 Fiscal Year Annual Research Report
自己組織系としての学校の内発型教育革新の発生契機と持続メカニズムの研究
Project/Area Number |
17530555
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Research Institution | Tokyo Gakugei University |
Principal Investigator |
葉養 正明 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (30114119)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加治佐 哲也 兵庫教育大学, 学校教育学部, 教授 (40127634)
北神 正行 岡山大学, 教育学部, 教授 (80195247)
玉井 康之 北海道教育大学, 釧路校・教育学部, 教授 (60227262)
田邊 俊治 金沢大学, 教育学部, 教授 (60171815)
本図 愛実 宮城教育大学, 教育学部, 助教授 (70293850)
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Keywords | デルファイ調査 / 質の高い学校 / ソーシャル・キャピタル / 学校社会 / 学校の複合性 / 学校マネジメント |
Research Abstract |
・平成17年度は、日本と台湾を対象に、学校管理職に対するデルファイ調査を企画し実施した。「質の高い学校」(Quality School)づくりに関する調査である。台湾の学校管理職対象の調査のために、国立台湾師範大学教育政策センター長の張明輝教授に中国語や質問文などのチェックを依頼し、調査票の配布や回収もお願いした。その結果得られた回答を日本語に翻訳し、日本国内における学校管理職対象調査結果と対比する作業を行っている。また、米国についても同じ質問紙を用意して実施の準備をしているが、経費不足のため、平成18年度以降に実施に移せるかどうか再検討する計画である。日本と台湾に関しては、第一段調査まで終了しており、平成18年度は第二段調査に着手する予定である。第一段調査の一部は、日本教育制度学会課題研究で発表したほか、「週刊 教育資料」にも掲載し、中間的な広報につとめている。 ・また、今ひとつの調査は、某自治体の小学校2校を対象に、(1)保護者対象調査、(2)学校・家庭・地域に関連する児童対象の意識調査、(3)学校経営診断調査、の3本の調査実施を企画している。2校のうち1校を対象とした(1)保護者対象調査がすんでいる段階であり、それ以外については、平成18年度に実施予定である。1校で実施した保護者対象調査については、一部を「週刊 教育資料」に掲載している。 ・「内発型教育革新の発生契機と持続メカニズム」を明らかにするには、それぞれの学校の複合性を踏まえた多面的な診断研究が重要になり、平成17年度の研究はそのためのデザインと調査着手として進められた。諸要因の構造連関を想定しているが、学校マネジメントの要因が相当に強く働いていることやそれぞれの学校の組織性の成熟度も強い関わりがあることがわかる。平成18年度は、学校社会のソーシャル・キャピタルとの関連を焦点にさらに研究を進める予定である。
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Research Products
(6 results)