女性労働者が健康に働き続けられるための職場健康支援システム開発に関する研究

2008 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17592298
• Research Institution: Hamamatsu University School of Medicine
• Principal Investigator: 巽 あさみ Hamamatsu University School of Medicine, 医学部, 教授 (90298513)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 白石 知子 東海大学, 健康科学部, 准教授 (60275154) ; 野原 理子 東京女子医科大学, 医学部, 助教 (30266811) ; 安田 孝子 浜松医科大学, 医学部, 講師 (30377733)
• Keywords: 女性労働者 / ストレス / 健康支援システム / 職場環境 / 生活環境

Research Abstract

【目的】女性労働者の望む働き方について自由記載による調査を実施し、検討した。
【方法】S県の事業所553社の女性労働者に質問紙調査と返信用封筒を送付し、3,042人より回答を得(回収率30.4%)、有効回答数2,949人(平均年齢38.2±10.5歳)を解析対象とした。自由記載の問いは「自由な働き方ができるとしたら、どのような働き方がよいですか」とし、結果は意味・内容ごとにラベルをつけ、記載内容に含まれていたラベルをそれぞれ集計した。
対象者の最も多い職業は「事務の仕事」60.3%であり、子どものいる対象者の人数は1513人(51.3%)で年齢構成別に見ると25〜44歳が全体の62%を占めていた。
【結果および考察】「労働時間・出勤日数」、「雇用形態」、「休日・休暇」、「その他の労働環境」、「職場以外」の6つのカテゴリーに分類された。「労働時間・出勤日数」では短時間勤務を希望しているのは全体の678人(23.0%)で「雇用形態」では、正社員を希望しているのは680人(23.1%)であった。一方、非正社員を希望しているものは72人(2.4%)おり、子どもができたらパートで働く、パートで短時間働くとの回答であった。「休日・休暇」にでは、子どもの急病時の休みのとりやすさ185人(6.3%)を求める意見があった。「その他の労働環境」では自宅近くまたは在宅勤務の希望86人(2.9%)であった。「職場以外」では、家族の協力や行政の施策への期待であった。また、全体を通して育児・家事に配慮した内容について再分析してみると、育児・家事に配慮した働き方について記載してあるのは1089人で全体の36.9%を占めていた。さらに家事・育児に配慮した短時間勤務を記載したもののうち、58.8%が正社員と記載していた以上の結果から女性労働者は子どもをもってからも、正社員勤務の希望をもち、そのために25歳〜39歳の子育て世代では育児・家事に配慮した勤務形態を望んでいることが明らかになった。