2007 Fiscal Year Annual Research Report
超重症児の「子育て」を支えるための在宅療養支援プログラムの開発
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17592331
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
鈴木 真知子 Kyoto University, 医学研究科, 教授 (80179259)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
陳 和夫 京都大学, 医学研究科, 准教授 (90197640)
玉木 彰 京都大学, 医学研究科, 准教授 (70269851)
清川 加奈子 京都大学, 医学研究科, 助教 (70432317)
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| Keywords | 超重症児 / 子育て / 子育て支援 / 在宅療養支援 |
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| Research Abstract |
1.具体的内容:プログラムモデルの継続的な運用・評価・修正
・個別允入…これまでに介入した事例を継続的にフォローするとともに、次のような新たな2事例へのコンサルティングにより検討した。事例1:気管切開、睡眠時のみ人工換気、在宅を希望しているにもかかわらず、7年間母親の付き添い入院を強いられた事例。小学校への就学を契機に、家族の在宅への意思が硬いことを確認、小児の呼吸管理を専門にし、移行支援を行える病院を紹介、転院。転院3ケ月後に在宅へ移行。事例2:救急救命を特徴とした急性期病院に1年間以上24時間の付き添い入院。家族が希望しているにもかかわらず在宅への移行支援が行われなかった事例。呼吸管理を専門にした長期療養型の病院とのネットワーク構築、在宅用人工呼吸器講習会の開催、呼吸等の機能改善に向けたボイター法の専門医紹介等により、家族のみで奔走し、病院側の対応に不満を抱いていた家族は、ゆとりが生じ、問題状況にも柔軟に対応。同時に、医療者も具体的な在宅支援の方策が確認でき、家族に寄り添った支援を行うことができるように変化した。
・事業.平成19年5月4日呼吸リハビリテーション技術講習会、平成19年12月9日呼吸ケア講演会と人工呼吸器使用者アカペラコーラスグループによるミニライブを行い、計213名の参加者を得た。また、京都・毎日新聞、NHK京都・大阪放送、総合デレビで「特集」として介入事例の在宅生活、会の様子等が放送された。
2.意義・重要性:(1)地域支援連携とネットワークの有効活用、(2)コンサルティング対象者の発掘、(3)エンパワー、(4)情報発信等が意義として確認された。本モデルは、総論的役割をなす「事業」と各論的役割をなす「個別介入」を通じ、顔が見える関係性を基盤にしたコンサルティング機能を特徴としており、特に、救急対応に追われ、移行支援経験が少ない急性期病院、長期療養型施設等においても超重症児を地域で支えるための子育てに向けた在宅療養支援プログラムの重要性が確認できた。
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