2019 Fiscal Year Annual Research Report
東アジア「知のプラットフォーム」の現状に関する研究
| Project/Area Number |
17H00975
|
|---|
| Research Institution | Waseda University |
|---|
Principal Investigator |
平野 健一郎 早稲田大学, 政治経済学術院, 名誉教授 (40012463)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鄭 成 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 准教授(任期付) (20386668)
黄 斌 早稲田大学, 地域・地域間研究機構, 次席研究員(研究院講師) (50755775)
杉村 美紀 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (60365674)
加藤 恵美 帝京大学, 外国語学部, 講師 (60434213)
白石 さや 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 名誉教授 (70288679)
劉 傑 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (80288018)
金 香男 フェリス女学院大学, 国際交流学部, 教授 (80410059)
森川 裕二 長崎大学, 多文化社会学部, 教授 (90440221)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | トランスナショナル / 東アジア / 留学生 / 知的交流 / 歴史 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、持続可能な社会のための知を生み出す「知のプラットフォーム」の現状を、東アジア出身の元留日学生に焦点を合わせて、次の2つの観点から考察することを目的としている。第一に、東アジアにおいて(1)国境を越え、(2)学問領域を越え、(3)世代を越え、（４）研究者と実務者(実践者)の境界を越える知識人の「越境的ネットワーク」が、どのように形成されてきたのかを跡付ける。第二に、そうしたネットワークが生み出した持続可能な社会のための知を、本研究は「越境知」と名付けて、どのような知がいかに生み出されたのかを具体的に明らかにする。そうして、知の生産の場たる東アジアの「知のプラットフォーム」の現状を立体的に捉えることが、本研究のねらいである。
今年度は、４回（５日間）の研究会を行なった。（１）6月：公益財団法人 渥美国際交流財団 常務理事の今西淳子氏へ合同聞き取り調査。（２）8月：知のプラットフォームの枠組みの再検討を目的とした研究報告会。（３）10月：研究分担者２名による研究報告会。中国出身の元留日学生に関する研究報告。（４）12月（２日間）：研究分担者６名による研究報告会。韓国・台湾出身の元留日学生、国際教育・ポピュラーカルチャーにかかわる知のプラットフォーム、これまでの聞き取り調査の定量分析の方針などに関する研究報告。当初の計画では、2020年3月に海外（台湾）での研究合宿ならびに合同聞き取り調査を予定していた。しかし、Covid-19の感染拡大の影響で延期した。
このような研究会と並行して、各分担者は元留日学生を対象とした聞き取り調査を行った。しかし、繰り返しになるが、2月から3月にかけて各自が実施の予定であった聞き取り調査ならびに資料調査は、Covid-19の感染拡大の影響を受けて延期した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究課題は４カ年計画である。3年目に当たる2019年度は、上述のとおり、4回（５日間）の研究会を行うことができた。そこでは、共同の研究枠組みを意識しつつ、各メンバーが分担研究の進捗状況の報告を行った。本研究チームは、メンバー間でこのように緊密な連携が取れている。そして、2020年度（4年目）を最終年度として迎えるにあたり、研究成果（論文集の出版）への手応えを感じている。
しかし、上述のように、2020年の2月から3月かけて実施する予定であった研究合宿、聞き取り調査ならびに資料調査が、Covid-19の感染拡大の影響で延期された。そのため、この研究課題の遂行は全体としてやや遅れていると言わざるを得ない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
Covid-19の感染拡大の影響は、今後も長く続くことが予想される。そのため、聞き取り調査については、対面ではなくオンラインで実施するなどの代替的な方法を探る。しかしオンラインで行う場合にも、聞き取り調査の対象者の人権状況に十分に配慮することを怠らない。配慮の結果として、対面で行った方が良いと判断した場合には、その機会を待つ。
|
