2018 Fiscal Year Annual Research Report
A new development of stone deterioration and multidiscipinaly research on conservation in Angkor monument group
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17H01628
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
松井 敏也 筑波大学, 芸術系, 教授 (60306074)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中川 武 早稲田大学, 理工学術院, 名誉教授 (30063770)
内田 悦生 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (40185020)
片山 葉子 独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 保存科学研究センター, 客員研究員 (90165415)
大河内 博 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (00241117)
原 光二郎 秋田県立大学, 生物資源科学部, 准教授 (10325938)
大石 岳史 東京大学, 生産技術研究所, 准教授 (80569509)
河崎 衣美 奈良県立橿原考古学研究所, 企画部資料課, 主任技師 (60732419)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 保存科学 / 浮き彫り / バイヨン寺院 / 微生物評価 / 環境評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
５月に国内全体会議を実施し、研究体制および役割分担の確認を行った。海外調査は8月、12月、２月、３月に実施した。各調査研究領域の項目については次のような調査・研究を行った。
①保存状態調査研究：今年度は昨年度行った各石材配列図の作図に関する補足調査として、新規クリーニング実施箇所の石材配列図の作図、及び昨年度作図した図面の精緻化を行った。全体の計測を行うことの出来る「写真測量技術」を導入し、昨年度作成した写真測量データと繋ぎ合わせた。
②劣化メカニズム調査研究：バイヨン42塔東側十字回廊において、乾季の末期にあたる2月に砂岩材の含水率調査を行った。その結果、雨季であると比べて含水率がかなり低くなっているが、雨季の初期とそれほど変化していないことが明らかになった。微生物研究は調査地点を増やしアンモニアの発生源となるコウモリの生息分布をバイヨン及びアンコールワットで調べ、アンモニアの砂岩部材への供給は現在も継続していることを示した。石材劣化部位より分離した糸状菌のテストピースへの接種を行い、砂岩の構成鉱物の剥離に伴う表面形状の著しい劣化の進行のプロセスを確認した。着生微生物の物理的除去の評価のため、北東の柱で採集した地衣類のrDNA ITS領域を増幅・配列決定し、Dirinaria sp., Pyxine sp.などと同定した。
③整備影響調査研究：バイヨン十字回廊(塔241-42付近)屋根の充填材料の選定、施工方法の開発、その評価を実施し、その成果を元に屋根の漏水防止処置を行った。また以前に試験施工した地点の強化、撥水および微生物叢などに関する調査を実施した。
④モニタリング技術研究：浮彫の経年変化を観測するため、カラーカメラとLiDARの融合による移動型3次元レーザ計測システムの開発を行った。またバイヨン寺院において当システム及びハンディ３Ｄスキャナ、LiDARによる計測を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
年度当初のミーティングで各領域での進捗状況を確認し、情報を共有した。
海外調査時の現地期間の受け入れも支障がなく、各担当者が適宜現地入りし、個々の研究領域の計画に従って個別に現地調査できたことも大きい。
また現地スタッフによる調査補助も問題なく実施されたことも理由に挙げられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年度の体制を維持し、５月には全体会議を国内で開催し、進捗の報告と計画を全員で確認する。また新たに現地駐在の研究者を分担者として加え、より研究の遂行が円滑に進むよう務める。カンボジアスタッフとも年次計画を通じて、調査許可のスムーズな取得、現地専門家らとの意見交換、ワークショップなどを行ない、適宜調査内容を上方修正するとともに、計画が着実に遂行できるようにする。
現在のところ、各調査領域での問題点は見当たらないが、当事国および日本において関連法規が毎年改正される事があるため、情報収集を念入りに実施し、法令遵守を徹底したい。
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