2020 Fiscal Year Annual Research Report
Industrial Development in South Asia and Global Production Networks of the Japanese MNCs
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17H01652
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
佐藤 隆広 神戸大学, 経済経営研究所, 教授 (60320272)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石上 悦朗 福岡大学, 商学部, 教授 (00151358)
西山 博幸 兵庫県立大学, 政策科学研究所, 教授 (00309345)
絵所 秀紀 法政大学, 比較経済研究所, 研究員 (10061243)
加藤 篤行 金沢大学, 経済学経営学系, 准教授 (10470064)
西尾 圭一郎 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (20453368)
長田 華子 茨城大学, 人文社会科学部, 准教授 (20632285)
宇根 義己 金沢大学, 人間科学系, 准教授 (40585056)
鎌田 伊佐生 新潟県立大学, 国際経済学部, 教授 (40749503)
内川 秀二 専修大学, 経済学部, 教授 (50257549)
上野 正樹 南山大学, 経営学部, 准教授 (90379462)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 南アジア / 産業発展 / 日系企業 / 国際価値連鎖 / インド |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、研究代表者の佐藤が、インド農業とインド進出日系企業、分担者の絵所がインドのエビ養殖業、酪農、ダイヤモンド産業および通信産業、石上がインドのICT、宇根がインドの工業部門や在来産業、内川がインドの組立型産業、長田がバングラデシュの縫製産業などの研究を公刊した。また、研究協力者の三嶋はインドの二輪産業、上池がインドの製薬産業、古田がインドの工業部門、下門がインドの乳業、を分析した研究成果を公表した。インドの産業発展について幅広く研究を深めることができた。
さらに、本年度の最大の収穫のひとつは、佐藤・上野編『図解インド経済大全』（白桃書房）を出版したことである。基礎研究を土台にして、インド産業を包括的に解説した本を編集できた。
佐藤は、分担者の西山と協力者の藤森との共著論文（インド進出日系企業の投資行動の分析）がPacific Economic Reviewに、古田と藤森との共著論文（インドへの直接投資の経済効果に関する実証分析）がEconomic and Political Weeklyに掲載された。西山は、The International Economyに新新貿易理論に関する論文２本が掲載された。分担者の加藤篤行はAsia and the Global Economyに中国の景気停滞の他地域への波及に関する実証分析、さらにはGlobal Journal of Emerging Market Economiesにアセアン・中国・インドの貿易競争に関する論文を、上池はTransnational Corporations Reviewに日本の直接投資とインド製薬産業に関する論文を、研究協力者の加藤篤史と福味はEnegy Policyにインドの電力料金の政治経済学に関する研究論文を公刊した。さらに、英語での学術書５冊に佐藤、加藤篤史、福味と下門が研究論文を寄稿した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
インドを中心とした産業研究が着実に進み、さらに、そうした基礎研究をベースにして『図解インド経済大全』（白桃書房）というインド経済をビジネスの視点から包括的に解説した本を出版できた。さらに、代表者、研究分担者および研究協力者が、英文査読誌に８本論文を掲載し、英語の学術書５冊に寄稿することができた。これが、当初の計画以上に進展している、と考えた理由である。しかしながら、新型コロナ禍によってインド以外の南アジア諸国には依然として渡航することができず、そのため、当初の計画で予定していた現地調査を実施することができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナ禍が継続することを見越したうえで、インドにおける産業研究を中心にした研究を引き続き行っていくと同時に、新新貿易理論のインド経済への応用も本格的に進めていきたい。必要に応じて、現地調査に代替できるようなオンライン調査やデータベースなどの購入や整理入力を企図する。
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