2019 Fiscal Year Annual Research Report
『瀬戸内海言語図巻』の追跡調査による音声言語地図の作成と言語変容の研究
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17H02340
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| Research Institution | Prefectural University of Hiroshima |
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Principal Investigator |
友定 賢治 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 名誉教授 (80101632)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松田 美香 別府大学, 文学部, 教授 (00300492)
村上 敬一 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 教授 (10305401)
峪口 有香子 四国大学, 地域教育・連携センター, 講師 (10803629)
酒井 雅史 大阪大学, 文学研究科, 助教 (20823777)
大西 拓一郎 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 言語変化研究領域, 教授 (30213797)
脇 忠幸 福山大学, 人間文化学部, 准教授 (50709805)
灰谷 謙二 尾道市立大学, 芸術文化学部, 教授 (60279065)
小西 いずみ 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (60315736)
又吉 里美 岡山大学, 教育学研究科, 准教授 (60513364)
小川 俊輔 県立広島大学, 人間文化学部, 准教授 (70509158)
重野 裕美 広島経済大学, 教養教育部, 准教授 (70621605)
岩城 裕之 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 准教授 (80390441)
有元 光彦 山口大学, 国際総合科学部, 教授 (90232074)
岸江 信介 奈良大学, 文学部, 教授 (90271460)
中東 靖恵 岡山大学, 社会文化科学研究科, 准教授 (90314658)
森 勇太 関西大学, 文学部, 准教授 (90709073)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 瀬戸内海言語図巻 / 経年変化 / 言語形成期以後の言語習得 / 音声言語地図 / 言語変化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、3つの目的をもって、藤原与一『瀬戸内海言語図巻』の追跡調査をするものである。一つは、瀬戸内海域での言語の経年変化をあきらかにすることであるが、調査が予定していたとおりには進んでいない。理由の一つは、西日本豪雨で調査対象地域のほぼ全域に被害があり、調査依頼ができなったことである。もう一つは、瀬戸内海島嶼部の人口減である。話者条件にあう方がいない地点が少なくない。調査出来た地点のデータは、地図作図に向けてデータべーし化している。
二つ目の目的は、音声言語地図の作成である。現在の瀬戸内海地域の言語を音声としても記録保存するために音声言語地図を計画しているが、やはり調査が予定どおりにはできず、地図作成には地点が不足している。
三つめは、『瀬戸内海言語図巻』少年層話者（女子中学生）の方に再調査することで、言語形成期以後の言語習得を明らかにすることであり、すでに10名以上の該当者に調査している。こちらは該当する話者のデータを用いてケーススタディー的な考察が可能であり、大分県姫島の話者データで、国際学会で発表し、論文も書いている。ただ、まだケーススタディー的な考察であり、一般化するには、データ数が不足している。
上記のように、瀬戸内海地域の大きな変化や自然災害などにより、当初の予定からは遅れているが、調査を重ねていきたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、『瀬戸内海言語図巻』の追跡調査により、瀬戸内海地域での言語変容を明らかにするのが主たる目的である。予定した調査地点のデータが揃い、地図化しないと考察はすすまない。
研究実績の概要にも記したが、瀬戸内海島嶼部の人口減や西日本豪雨により、調査地域全域で調査が不可能でああったり、控えてきた。そのため、また言語地図を書けるだけの調査地点には到達せず、同時に作成する音声言語地図も同様である。
『瀬戸内海言語図巻』少年層話者への再調査は、ケーススタディー的な考察を口頭発表と論文として発表した。
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| Strategy for Future Research Activity |
西日本豪雨の被災地においても、調査を引き受けてもらえるようになってきているので、今後は、教育委員会等への依頼を増やしていきたい。
これまでに120地点ほどの調査は出来ているので、そのデータで地図化をすすめ、調査不足地点を明らかにして、集中的調査を計画したい。さらに、瀬戸内海地域の言語変容について予備的な考察を行う。
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