2018 Fiscal Year Annual Research Report
Empirical Research on the Operation of a Japanese Pronunciation Online Course in Global MOOCs
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17H02355
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
戸田 貴子 早稲田大学, 国際学術院(日本語教育研究科), 教授 (30292486)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
千 仙永 早稲田大学, グローバルエデュケーションセンター, 助教 (90780172)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 日本語教育 / 音声学 / 発音 / e-Learning / ICT / MOOC |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、独自のオンライン教育コンテンツの公開・運用をとおして、様々な学習環境における日本語音声教育の可能性を検証し、世界規模の日本語音声教育の質向上に貢献することを目的としたものである。現在までに170の国や地域から登録した受講者は約50,000人である。（2019年4月現在）。
2018年度は研究計画書のとおり、以下の調査を実施し、研究成果を得た。
【調査１】に関して、中国の学生調査の結果を同済大学で開催された日本語教育と日本学研究国際シンポジウムにて発表した。中国の教師対象の調査結果は上海外国語大学日本学国際シンポジウムで発表した。ベトナムの学生調査の結果はホーチミン市国家大学で行われた日本語・日本語教育学会で発表した。また、韓国における日本語学習者と非母語話者教師を対象に、JPCの運用調査を終了し、韓国の日本語学習者対象の調査結果を韓国日語教育学会で発表した。
【調査２】は、JPCのビッグデータをもとに、量的研究の観点から学習行動の分析を進め、東京外国語大学で行われた日本語教育学会で、動画再生ログの分析結果に関する研究発表を行った。また、前年度CASTEL/Jで発表した相互評価に関する分析結果を日本語教育学会の学術誌に投稿し、『日本語教育』170号に論文が掲載された。加えて、英国日本語教育学会第21回年次大会で研究発表を行った。
【調査３】に関して、本コンテンツを利用した日本語学習者を対象に半構造化インタビューを行い、文字化資料を作成した。在籍生のみならず、修了生にも承諾が得られたため、追加のデータを収集することができた。また、欧州の調査協力者からも追加のデータを得た。2019年度はこれらのデータをもとに、分析を進めていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
Current Status of Research Progress
1 : Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画書の内容に従い、調査が順調に進んでいる。また、調査結果の分析が予想以上に早く進展したため、研究成果の発表は当初の計画以上に順調に進んでいる。
また、研究実績の概要に記載した研究発表以外にも、2018年度は以下の日本語教師対象研修会・日本語教育機関において、研究代表者が講演・ワークショップを行った。韓国（韓国外国語大学、建国大学、ソウル女子大学、高麗大学）、中国（同済大学、上海外国語大学、華東師範大学）、香港（香港大学）、欧州（エディンバラ大学、ニューカッスル大学、ロンドン大学SOAS、イタリア日本語教育協会研修会、ケルン日本文化会館、ボルドーモンテーニュ大学）、ベトナム（Ho Chi Minh University of Technology、ホーチミン市国家大学）、日本（川崎市国際交流センター）。
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| Strategy for Future Research Activity |
2018年度は研究代表者のサバティカル期間につき、当初の予定以上の時間を研究に費やすことができた。特に、データ収集については、研究協力者のご協力を得て、質の高いデータを十分収集することができた。このため、2019年度は追加のデータ収集に費やす時間と予算を一部削減し、これまでに収集したデータの分析と研究成果発表、論文投稿に力を注ぐ予定である。
【調査１】に関して、当初はJPCの字幕言語を根拠に調査地が選定されていたが、米国においては言語文化背景が多種多様で統制が難しいため、欧州でJPC運用調査を行うことにした。前年度までに収集した中国、韓国、ベトナムの日本語学習者および非母語話者教師を対象とした調査結果を引き続き分析し、研究発表・論文投稿を行う。さらに本年度は、日本語学習者によるPre/Post音声の分析を目標としている。調査協力者を募集し、アクセント、リズム、イントネーションを評価対象として評価を依頼する予定である。
【調査２】は、前年度に日本語教育学会で発表したJPCの動画再生ログの分析結果を踏まえ、学術誌に論文を投稿する予定である。
【調査３】に関して、JPCを利用した日本語学習者を対象に行ったフォローアップ・インタビューを学習者の個人要因を考慮しつつ分析していく。前年度に計画していたJPCのSPOC利用に関する論文も完成し、2019年度に掲載されることが決定している。
また、オーストラリア（シドニー、キャンベラ、メルボルン）、米国（ボストン）、タイ（バンコク）など、世界各地で研究発表および講演・ワークショップを行う予定である。
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| Remarks |
研究業績に記載した研究発表以外のJPC講演・ワークショップの件数（2017－2018年度）は次の通りである。中国（４）、韓国（４）、英国（３）、ベトナム（６）、香港（１）、イタリア（１）、フランス（１）、ドイツ（１）、オーストリア（１）、日本（１）
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