2019 Fiscal Year Annual Research Report
大正・昭和期における住宅関連産業の展開と「暮らし」の変容に関する総合的研究
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17H02552
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
中西 聡 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (20251457)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北澤 満 九州大学, 経済学研究院, 准教授 (10362261)
渡邉 恵一 駒澤大学, 経済学部, 教授 (00267387)
中西 智子 (二谷智子) 愛知学院大学, 経済学部, 教授 (60734853)
山口 由等 愛媛大学, 社会共創学部, 教授 (90326009)
大森 一宏 駿河台大学, 経済経営学部, 教授 (90247594)
寺村 泰 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (20197809)
藤田 幸敏 愛知学泉大学, 現代マネジメント学部, 教授 (30238589)
木山 実 関西学院大学, 商学部, 教授 (30340897)
西澤 泰彦 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (80242915)
満薗 勇 北海道大学, 経済学研究院, 准教授 (40735750)
吉川 卓治 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (50230694)
湯澤 規子 法政大学, 人間環境学部, 教授 (20409494)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 住環境 / 住宅産業 / 製材業 / 鉱山業 / 陶磁器業 / 消費生活 / 暮らし / 大正・昭和期 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、実地調査の業種に対応させて、製材・鉱山業班、陶磁器業班、そして「暮らしの変容」を学際的に研究する生活環境班を設置し、それぞれの班ごとに史料調査と共同研究を進め、各班の研究成果や進行状況を研究組織全体で共有するための研究会を開催したり、各班の研究成果の発表を行った。
具体的には、製材・鉱山業班は、奈良県吉野の製材・鉱山業者の古文書に関する共同調査を2019年７月に行い、島根県津和野の製材・鉱山業者の史料調査も2019年７月と2019年11月に行った。なお、奈良県吉野の製材・鉱山業者の共同調査を、2020年３月にも行う予定であったが、新型コロナウィルスの感染禍のために行うことができず、研究経費を繰り越して、2020年８・９月と2022年３月に行った。そして、製材・鉱山業班の研究成果を学術雑誌で発表した。また、陶磁器業班は、愛知県名古屋の陶磁器業の同業組合に関する調査を、2019年８月に行うとともに、共同研究成果を2019年10月の学会大会で発表した。そして、生活環境班は、愛知県津島の資産家の共同調査を、2019年８月に行うとともに、生活環境に関する研究成果を学術雑誌で発表した。
なお、「暮らしの変容」に関する研究会を2019年12月に開催し、主に生活環境班の研究成果発表を行い、研究プロジェクトメンバー以外にも関連する分野の研究者を招いてコメントをもらい、生活環境班の共同研究成果を学会大会で発表するための準備を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初は、2019年度に行う予定であった2020年３月の製材・鉱山業班、陶磁器業班、生活環境班の調査が、新型コロナウィルスの感染禍のために行えず、研究経費の繰り越しを行って、2020年度以降に行うこととなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の研究成果の発表予定は、製材・鉱山業班は学会大会での研究成果発表と研究成果を学術書にまとめること、陶磁器業班は学会大会での研究成果発表と研究成果の学術雑誌での発表と冊子体研究成果報告書の刊行をすること、生活環境班は学会大会での研究成果発表と研究成果を冊子体研究成果報告書にまとめることであった。ところが、新型コロナウィルスの感染禍のために、2020年度も史料調査を行うことがほとんどできず、2020年度配分の研究経費を繰り越して、2022年度に研究計画を完了させる予定である。
すなわち、製材・鉱山業班については、学会大会での研究成果発表を2021年度に行うことができ、2022年３月に史料調査を再開できたので、2022年度に研究成果をまとめて学術刊行助成に応募できる見込みとなった。陶磁器業班については、2020年度に冊子体の研究成果報告書を刊行することができ、2019年度の学会大会の研究成果も、2021年度に学術雑誌に特集論文として発表できたので、2022年度は資料収集でお世話になった方々を交えて最終研究報告会を開催する予定である。また、生活環境班については、学会大会での研究成果発表を2021年度に行うことができ、2022年３月に史料調査を再開できたので、2022年度に生活環境班の冊子体の研究成果報告書を刊行する予定である。
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