2019 Fiscal Year Annual Research Report
児童・生徒における概念的理解の深化メカニズムの解明と教科学習への応用
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17H02632
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
藤村 宣之 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (20270861)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橘 春菜 名古屋大学, 教育基盤連携本部, 特任准教授 (10727902)
石橋 優美 共立女子大学, 家政学部, 助教 (60804797)
鈴木 豪 群馬大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (40802905)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 概念的理解 / 教科学習 / 教育心理学 / 探究 / 協同 / 本質 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，小学生から高校生を対象とした実験・面接・調査により概念的理解が深化するメカニズムを明らかにし，そのメカニズムに依拠した授業を小学校～高校の複数教科で組織し，各児童・生徒の概念的理解の深化に及ぼす効果と深化のプロセスを検討した。
(1) 多様な思考を関連づけた本質の追究が概念的理解の深化に及ぼす効果
多様な思考を関連づけて原理・目的・意図など「諸事象の本質に迫る共通性」を探究することで深い概念的理解に至ると想定し，個別実験等による検証を行った。①中学生を対象に社会科の「地方自治体の地域振興策」に関する課題を個別に実施した。自治体間の共通点を様々な角度から考える条件，取り組みの目的の共通点を考える条件（行政の全般的目的を探究する条件）を比較した結果，目的の共通点に焦点化することで行政の行動原理にも迫るような深い概念的理解が達成されることが推察された。②高校生を対象に数学領域の「分割結果の規則性」を探究する課題において，複数の考えの共通点を考えた後に「なぜその共通点がみられるのか」といった原理に関わる追加発問を行うことの有効性を検討した個別実験の結果の分析を進めた。その結果，原理に関わる追加質問により，共通点の発見のみに比べて問題解決が促進されることが示唆された。
(2) 各教科の授業における「本質追究型発問」の効果
中学校・高校の複数教科の授業で，クラス全体の協同探究場面に多様な思考の関連性にもとづいて本質を追究する「本質追究型発問」を設定し，生徒の発話やワークシートの記述の内容の変容から効果を分析した。その結果，例えば，数学科の場合，「考え方に共通すること」を問う発問に加えて「どうしてそうしようと思ったのか」と意図を問う追究型発問を実施することを通じて本質に関わる生徒の発言が引き出され，各生徒の概念的理解が深化することが複数学年の実験的授業から示唆された。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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