2019 Fiscal Year Annual Research Report
Computer-Based Developmental Support System for Pre to Elementary School
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17H02719
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
山本 淳一 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (60202389)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
野田 航 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (70611440)
皆川 泰代 慶應義塾大学, 文学部(日吉), 教授 (90521732)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 就学移行支援 / 学習支援 / ICT / 遠隔地支援 / 発達支援アプリ / 読み / 社会スキル / 発達障害 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
発達障害児において、幼稚園・保育園から小学校への移行期に出現しやすい問題行動を予防し、安定した発達を促す目的で、子どもそれぞれに、就学前段階から幼小移行のための発達支援プログラムを作成し、その効果を分析した。
（１）アカデミックスキルについては、文字、語、句、文を読むコンピュータ支援プログラムを構築し、継次的に文字を読み、絵と対応させる方法が有効であった。さらにこのプログラムを、遠隔地の家庭で実施してもらい、毎日の指導が効果を持つことを、オンラインでの評定によって明らかにした。また、漢字の読みについては、漢字、文字、音声を同時提示する学習支援アプリを作り上げ、遠隔地での習得に大きな成果を得た。
（２）社会スキルについては、小学校で必要な生活スキル、コミュニケーションスキル、の学習のための遠隔地社会スキル支援プログラム（teleSST）を開発した。アプリには、学校場面での相互作用が動画として組み込まれていて、ビデオモデリング、ビデオフィードバック、ロールプレイングによる学習促進を行った。年長幼児に適用した結果、２週間程度の家庭での学習で獲得と般化がなされた。
（３）協調運動については、着座した上で、リズムに対応した上肢の協調運動への運動発達支援の効果を検証した。事前評価として、動画を見ながら運動を実施してもらい、運動反応および近赤外分光法(NIRS)による脳機能の双方を評定した。その後、家庭で、アプリに組み込んだ動画を視聴しながら練習を実施してもらった。その結果、上肢の協調運動が獲得され、同時に姿勢と着座が安定した。脳機能については、現在解析中である。
（４）問題行動へのリアクティブな支援を実施するため、家庭での親子の相互作用を映像としてクラウド上で共有しながら、週１回程度の行動面接を実施した。その結果、２か月程度のオンライン・コンサルテーションによって問題行動の解決が得られた。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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