2018 Fiscal Year Annual Research Report
Toward elucidation of behavior in updip limit of seismogenic zone
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17H02952
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
加藤 愛太郎 東京大学, 地震研究所, 准教授 (20359201)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 地震発生帯の上限 / 地震活動 / 高密度地震観測 |
Outline of Annual Research Achievements |
2016年熊本地震の震源域において平成29年度に取得した連続波形データに対して,波形データの統合化処理の確認やノイズレベル等の品質チェックを実施した。その後,信号対ノイズ比の比較的高い観測点の連続波形データを主に使用して,従来型の自動震源処理を施し,観測網の直下で発生した微小地震を検出し,震源決定をおこなった。さらに,検出された微小地震を対象に,相対走時差法に基づく震源再決定法を適用し,断層周辺の震源分布を明らかにした。その結果,地震活動は稠密観測網の南西部の日奈久断層帯北部で多く発生しており,観測網直下では地震活動が相対的に低いことがわかった。また,観測網直下の深さ2 km以浅の地表付近において,顕著な地震活動は起きていないようである。観測網内で発生した気象庁一元化処理震源リストに掲載されている地震の震源再決定をおこなったところ,深さが相対的に約1 km浅くなるものの,地表付近には推定されなかった。次に,全観測点を22個の小アレイに分割し,それぞれのアレイに対してセンブランス解析を実施することで,コヒーレントな波群の到来方向と入射角の推定を試みた。各小アレイの波群の検知能力を調べるために,やや遠地の信号対雑音比の高い地震波形を用いてセンブランス解析をおこない,波群の到来方向・入射角の推定結果が良好であることを確認した。また,各小アレイに含まれる観測点の連続波形データを用いて,隣り合う観測点間の畳込みを計算することで,小さな地震から放射された微弱なP波の到達を検出することにも成功した。信号対雑音比の低い波群の到達時刻の検出に有効な手段となる可能性が考えられる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
超高密度地震観測によって取得された地震波形データの解析をおおむね計画通りに実施できた。
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Strategy for Future Research Activity |
超高密度地震観測によって取得した地震波形データを解析することで,地震発生帯の浅部で発生する地震活動の検出やその震源決定に関する研究を進める。
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