2019 Fiscal Year Annual Research Report
首都圏の突発的・局地的豪雨の解明に向けた次世代都市気象予測システムの開発
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17H02964
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| Research Institution | Japan, Meteorological Research Institute |
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Principal Investigator |
清野 直子 気象庁気象研究所, 台風・災害気象研究部, 室長 (70354503)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒木 健太郎 気象庁気象研究所, 台風・災害気象研究部, 研究官 (40636031)
小田 僚子 千葉工業大学, 創造工学部, 准教授 (50553195)
瀬古 弘 気象庁気象研究所, 気象観測研究部, 室長 (60354445)
菅原 広史 防衛大学校(総合教育学群、人文社会科学群、応用科学群、電気情報学群及びシステム工学群), 応用科学群, 教授 (60531788)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 都市気象 / 気象予測 / データ同化 / 都市キャノピースキーム / 局地豪雨 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2018年から2019年の冬季および夏季～秋季にかけて、つくば市と東京都練馬区で実施したゾンデ観測のデータから、晴天時5事例の日中の大気境界層構造の解析を行った。いずれの事例においても、午前から昼過ぎにかけて混合層の発達が捉えられた。その上端高度は事例により異なり、地上500mから1000m程度またはそれ以上になる例もあった。観測された混合層上端高度は東京でつくばよりも高い場合が多かった。また、東京では、夕方（17:30）でも高度500m付近に等温位に近い成層が残る例が3事例あった。
都市キャノピースキームSPUCを用いた数値シミュレーション（水平格子間隔2km）でこれらの事例の大気下層の温度構造の再現性を調べたところ、日中の混合層の発達状況は計算で概ねよく再現されていた。午後の混合層の上端高度が観測と比べ過大あるいは過少となる例もあったが、東京のほうが夕方にかけて大気下層の安定化が遅いことが表現されていた。数値モデルにおける都市地表面状態の設定を変更し、都市化影響の少ない状態を仮定した感度実験なども行った。
2016～2017年夏季関東平野での局地的大雨9事例について、高密度地上気象観測データを用いて発生環境場を調べた。その結果、いずれの事例でも海風同士の収束や海風前線、ガストフロントによる強制が重要であることがわかった。また、冬季関東平野での降水事例におけるつくばでのゾンデ観測結果の解析から、2019年2月19日の日本海低気圧による降水事例では下層強風軸の形成を確認できた。2018年1月22日の南岸低気圧による大雪事例でもCold－Air Dammingに伴う下層強風軸の形成が確認されており、関東平野の地理的条件に起因するメソスケール構造だと考えられる。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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