2019 Fiscal Year Annual Research Report
Software Foundation for Interoperability of Autonomic Distributed Data based on Bidirectional Transformation
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17H06099
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| Research Institution | National Institute of Informatics |
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Principal Investigator |
胡 振江 国立情報学研究所, 大学共同利用機関等の部局等, 特任教授 (50292769)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉川 正俊 京都大学, 情報学研究科, 教授 (30182736)
鬼塚 真 大阪大学, 情報科学研究科, 教授 (60726165)
石原 靖哲 南山大学, 理工学部, 教授 (00263434)
日高 宗一郎 法政大学, 情報科学部, 教授 (70321578)
加藤 弘之 国立情報学研究所, アーキテクチャ科学研究系, 助教 (10321580)
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| Project Period (FY) |
2017-05-31 – 2022-03-31
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| Keywords | ソフトウエア / 双方向変換相互運用 / 自律分散データ / プログラミング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度は、研究目標に沿って「深化」「基盤」「実証」の3チームが連携しながら研究を進めてきた。
深化チームは、利用者による大規模で高信頼な双方向変換の開発を可能にすることを目指して、実用的なデータベース問合せ言語 Datalog を基にした双方向変換言語を開発し、 記述された双方向変換の正しさを保証できる環境 BIRDS を構築した。また、定理証明支援系を用いることによる高信頼化の実現や、多方向変換に対する漸進化についての研究を進めた。
基盤チームは、自律的にデータ交換・更新伝搬を実現する分散アーキテクチャを確立することを目指して、複数のデータベースシステムの自律性を保ちつつ大域的な一貫性の保証を実現するDejima アーキテクチャを設計し、その上での更新伝播に必要な理論基盤を構築した。また、このアーキテクチャに適合する分散トランザクション機能を開発し、その効率性を確認した。
実証チームは、自律分散データの統合・相互運用の実例を開発し、自律分散アーキテクチャの実際的な有効性を確認することを目指して、同種のサービスを提供する複数のプロバイダが互いに連携して顧客とサービスのマッチングを向上させるというアライアンスのモデルに対し、基盤チームが設計・開発を進めている Dejima アーキテクチャを応用できることを示した。また、深化チームの成果をデータクリーニングへ応用できる技術を開発するなど、将来性の高い研究を他チームとの連携しながら進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
双方向変換システムを改善するとともに、それに基づくデータ相互運用基盤システムDejimaの開発とその評価を順調に進める事ができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は、研究目標に沿って「深化」「基盤」「実証」の3チームで密に連携しながら研究を進める。
深化チームは、これまでの研究成果である対合関数や冪等関数に対応する計算モデルを基に、計算可能な双方向変換を過不足なく網羅する計算モデルを設計するとともに、co-targetialおよびco-sourcial合成を用いた接続点における、公平な初期化や順・逆方向変換の値域を考慮した競合解決手法を、合成の種類ごとの接続点を節とする2部グラフ構造に着目し、3者以上の同期の性質に留意した操作変換に基づき検討する。
基盤チームは、Dejima アーキテクチャの汎用化のため、Dejimaネットワークに参加しているピアの双方向変換の変更の課題に取り組むとともに、セキュアなデータ統合基盤の実現に向けて、ターゲット側ポリシの存在判定や導出が可能となるデータ交換フレームワークのクラスを拡張、およびTorを介したDejimaアーキテクチャの性能をより精密に評価し，その改善を図る。
実証チームは、ライドシェアリングアライアンスについては，深化・基盤両チームと連携し、各プロバイダの既存プログラムを変更せずにデータ統合を可能にするための手法や、ネットワーク分断に対応したデータ統合手法に対応するサービスアライアンスのモデル構築・検証を行う。また、実装した自律分散型データ共有・更新システムの洗練を行う．システムの挙動をさらに整理し，利用者による輸出入ポリシー記述のサポートや，補助情報の格納方法の改善等に取り組み、システムの評価を行う。
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Research Products
(23 results)
