2017 Fiscal Year Annual Research Report
The school lunches with local agricultural products
Project/Area Number |
17H07007
|
Research Institution | Aichi Prefectural University |
Principal Investigator |
山田 浩子 愛知県立大学, 日本文化学部, 客員共同研究員 (40807872)
|
Project Period (FY) |
2017-08-25 – 2019-03-31
|
Keywords | 地場食材 / 学校給食 / 地域内流通 / 地産地消 |
Outline of Annual Research Achievements |
秋田県G町中学校の学校給食への地場食材供給について調査研究を行った。原稿を共生社会システム学会に投稿し、2017年9月共生社会システム研究第11巻1号に掲載された。題名「学校給食への地場食材供給システムの形成と展開条件」である。東京都H市を事例として調査研究を行い、2017年9月共生社会システム学会において、「学校給食への地場食材供給の展開過程における阻害要因とその解消方法」を発表した。この原稿については、現在共生社会システム学会誌に投稿中である。N県T市を事例として調査研究を行い、2018年3月農村計画学会誌第36巻4号に「学校給食への地場食材供給のための「協働システム」」が掲載された。愛知県T市について調査研究を行い、2018年3月に愛知県立大学文字文化財研究所紀要第4号に「T市の学校給食システムと市域における農業経営」が掲載された。 以上のように、学会誌に2本の原稿、紀要に1本の原稿の合計3本の原稿が掲載され、学会発表を1回行った。 2018年3月18日(日)N県T市ホール Sプロジェクト主催、T市教育委員会共催「T町で進む地産地消シンポジウム2018 地場野菜で育つT町の子どもたち」に参加した。研究内容の一部を主としてT市市民に、広く公表することができた。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2017年度は共生社会システム学会誌と農村計画学会誌に原稿が合計2本(査読付き)掲載された。愛知県立大学紀要に原稿が1本掲載された。調査研究した内容を学会誌と紀要に公表することができた。 共生社会システム学会において、発表を行った。 N県T市において開催されたシンポジウムに参加し、研究内容の一部を主としてT市市民に広く公表することができた。 以上のことから、おおむね順調に進展していると考えられる。
|
Strategy for Future Research Activity |
①2017年度において、東京都H市の学校給食への地場食材供給の約35年間の阻害要因とその解消方法を分析した。原稿が完成しているため、2018年度学会誌等で公表されるようにする。②H県S市の学校給食への地場食材供給について、2018年5月に開催される日本農業経済学会(北海道)で発表予定である。本原稿を完成させ、学会誌等で公表されるようにする。③愛知県T市の学校給食への地場食材供給について原稿を作成し、愛知県立大学紀要に掲載(2018年3月)された。本年度は、さらに内容を深め、愛知県立大学紀要に投稿予定である。④2017年度の研究を整理し、北海道から沖縄県までの優良事例のなかから、調査を行う市町村を選定し、10月までに調査研究を行う。具体的には,供給側:生産者,需要側:学校の栄養教諭,調理員に地場農産物について聞取り調査,アンケート調査を実施する。支援する組織:学校給食への地場食材供給を支援・仲介する組織について聞取り調査を行う。調査地の市町村と都道府県の教育委員会,農業振興課等に聞取り調査を行う。その他加工品製造などの特徴的な地場食材利用をしている事例については,加工品の原料となる農産物の種類と量,加工品の種類(缶詰,冷凍保存等)等を調査し考察を行う。調査事例を地域ごと,規模ごとに分類し,共通点,相違点を分析する。調査項目は適宜ブラッシュアップを図りながら変更,追加を行っていく。⑤2018年10月から2019年3月の間、調査事例を地域ごと,規模ごとに分類し,共通点,相違点を分析する。
|
Research Products
(4 results)