2017 Fiscal Year Annual Research Report
建物モニタリングに基づく地震被災建物の医療活動継続性の即時判定手法の開発
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17J07340
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
新本 翔太 京都大学, 工学研究科, 特別研究員(DC1)
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| Project Period (FY) |
2017-04-26 – 2020-03-31
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| Keywords | 余震ハザード / 構造ヘルスモニタリング / 振動台実験 / 医療機器 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度の研究課題は(1)観測記録に基づく余震ハザードの妥当性の検証、(2)対象病棟への加速度計設置と医療機器等の解析モデルの作成であった。(1)の検討に関しては、ハザードモデルに対して発生しうる地震動の強さの最大値に焦点を当て、東北地方太平洋沖地震の観測記録を用いて、モデル作成時の仮定の上で誤差が許容範囲におおむね収束していることを確認した。この検討によって適用したモデルが設定した仮定の上でおおむね妥当であることを確認した一方で、モデルのばらつきの大きさなどの更なる課題があることも確認できた。さらに過去に発生した大地震の記録を用いて、余震発生数の評価精度と本震発生後の時間経過の関係を調べ、本震後1日後に観測との誤差が15%程度に収まるように余震の発生数を評価できることを検証した。
(2)の検討に関しては、まず対象病院への加速度計の設置は完了した。さらに微動計測を実施し、簡単な振動特性も把握した。医療機器のうち透析装置、および保育器等の振動台実験の結果を整理し、地震時の挙動を確認した。これによって例えばキャスター付の医療機器においてはすべてのキャスターをロックしてしまうと地震時に転倒する恐れがあることを地震動による床応答と転倒確率を結びつけることで定量的に評価した。解析モデルの構築は現在進行中である。研究課題(1)および(2)の成果は日本建築学会の大会にて発表されている。研究の方向性について多少の変更はあったが、おおむね順調に進展している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当該年度の研究課題は(1)観測記録に基づく余震ハザードの妥当性の検証、(2)対象病棟への加速度計設置と医療機器等の解析モデルの作成であった。このうち(1)余震ハザードの妥当性の検証は、設定した仮定の上で妥当であることを検討し、学会にその結果の一部を報告できた。またこの結果を受けて構造ヘルスモニタリング技術の情報をうまく利用するという新しい方向性を発見した。(2)の対象病棟への加速度計の設置は完了している。さらに対象病院の微動計測記録からそのおおまかな動特性を把握できた。医療機器等の解析モデルの作成は現在進行中ではあるが、モデルの作成に必要な実験結果の処理は完了しており、一部は日本建築学会の大会にて報告した。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の研究計画においては、2年目には(1)建物の余震による損傷確率評価の妥当性の検証、(2)振動台実験に基づく医療機器のフラジリティ関数の構築の2点としていた。(1)の点について方針の多少の変更がある。従来余震ハザードは余震マグニチュード等の震源情報を用いて作成されている。この点について建物に基部に設置したセンサのデータをうまく取り込む方法を検討する。これは余震ハザード評価の精度向上を図ることが目的である。(2)の医療機器のフラジリティ関数に関しては、実験の結果に加えて、医療機器の解析モデルを用いたパラメトリック解析によって検討する。2年目の研究方策としては、余震発生に伴い、建物に入力される地震動強さの評価研究に比重をおいていく予定である。
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Research Products
(6 results)
