イロパンゴ火山の噴火とマヤ南東部社会の変化－地域社会の再生モデルの構築にむけて－

2018 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17J07405
• Research Institution: The University of Shiga Prefecture
• Principal Investigator: 八木 宏明 滋賀県立大学, 人間文化学研究科, 特別研究員(DC1)
• Project Period (FY): 2017-04-26 – 2019-03-31
• Keywords: 考古学 / メソアメリカ / 火山噴火

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、紀元後５世紀頃に起きたイロパンゴ火山の噴火によって、マヤ南東部の社会がどのように変化したのかを明らかにし、罹災した地域社会の再生モデルを構築することである。そのために、エルサルバドル共和国に位置するサポティタン盆地において考古学調査を実施した。
当該地域の社会の変化を考察するために、次の三点を明らかにすることを目的とした。1）火山噴火が起きた後、どれほどの期間で人々が再定住するのか、2）噴火以前にサポティタン盆地にいた集団と再定住した集団は同じ集団か、3）噴火前後における経済活動に変化が見られるかどうかである。
1）イロパンゴ火山の噴火の年代が確定していないため、正確な時間幅を知ることができないが、エル・カンビオ遺跡から出土した土器の分析から、短くて100年弱、長くて170年前後のたった後に人々が再定住したことが明らかになった。
2）100年前後の居住の断絶期間があるにも関わらず、イロパンゴ火山灰の下から出土する土器の中には、火山灰の上から出土する土器に類似したものがあることが明らかになった。これらの土器の一群はGuazapa土器グループと呼ばれる土器で、これまでは火山噴火後の在地的な土器であると考えられていた。この土器グループと器形、施文方法が同一の土器が、火山噴火以前に使用されていたことが明らかとなった。このことから、噴火後に再定住した集団は、噴火以前の集団と同一の土器を使用する集団である可能性が高いと考えられる。
3）黒曜石製石器の分析から、噴火前後における経済活動の変化を明らかにした。噴火以前には、公共建造物を有する遺跡（センター）において石器の出土量は少なく、むしろ比較的規模の大きな集落を中心に石器が流通する。しかし、噴火後にはセンターを中心として石器の生産から再分配が行われるようになることが明らかになった。

Research Progress Status

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。

Strategy for Future Research Activity

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。