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2017 Fiscal Year Annual Research Report

19th Cebntury International Relations of East Asia over Ryukyu

Research Project

Project/Area Number 17J10174
Research InstitutionKyoto University

Principal Investigator

張 子康  京都大学, 文学研究科, 特別研究員(DC1)

Project Period (FY) 2017-04-26 – 2020-03-31
Keywords琉球 / 通事 / 国際関係史 / 琉球王国評定所文書
Outline of Annual Research Achievements

本研究は「十九世紀琉球国をめぐる国際情勢」を主題とし、東アジアが近世・近代転換期にあった当該時期の琉球に焦点をあて、琉球をめぐる国際情勢を包括的に把握することで、「東アジアの近代」を再構築、評価するための視座を獲得することを目指す。本研究は十九世紀前中期に琉球が構築・維持した様々な関係性に着目し、これを解き明かす。具体的には、琉球と西洋諸国・琉球と清・琉球と薩摩、という三つの関係性(一対一ではなく、四者が絡み合う場合も当然ありうる)を丁寧に検証し統合して、一つの時代像を提示することが重要となる。本年度は、琉球-西洋関係を主に取り扱った。
研究方法としては、第一に、琉球側の根本資料である『琉球王国評定所文書』を精読し、その中に見える西洋船の来航・西洋人滞在関連史料は全て目を通し、整理した。第二に、西洋側の史料として艦隊の航海記、逗留宣教師の日記、新聞等の出版物を収集し、精読して整理した。第三に、琉球側が要請した英語・仏語を操る通事の存在に焦点をあて、通事が果たした役割の大きさを主題とすることで翻って琉球-西洋交渉の特徴、意義を垣間見ようと試みた。以上、本年度の研究を通して、従来顧みられることの少なかったこれら「通事」職の役割を解明し、彼らが十九世紀琉球の西洋船(人)対応において中心的な役割を果たしていたことを示し、この時代に構築された琉球西洋関係の一端を窺い知れた。
研究成果は、まず10 月に京都大学人文研究所「転換期中国における社会経済制度」共同研究班において発表した。続いて研究班での指摘をもとに論文の執筆を進め、既に最後の微修正を経て投稿を待つ段階である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

上記の琉球と西洋諸国・琉球と清・琉球と薩摩、という三つの関係性のうち、琉球ー西洋関係について網羅的に史料を入手・精読し、その全体像を把握することができた。また、本年度中の公刊に至らなかったものの、論文化の作業も進んでいる。
研究のかたわら、本年度は東洋史研究会大会、東方学会大会、明清史夏合宿といった全国規模の学会、シンポジウムに参加し、東アジア史という大きなフィールドでの研究の最前線を常に把握しようとつとめた。

Strategy for Future Research Activity

引き続き、琉球・清(中国)・薩摩(日本)・西洋の各者の関係性を探っていく。具体的なトピックとして、①福州を舞台とする琉球・清・西洋関係や、②プロテスタント宣教師たちの琉球観・東アジア観などを手がかりとしたい。①については、福州琉球館にいた存留通事とイギリス福州領事との接触や、存留通事の情報収集の働きなどを対象として、開港後の福州という場において、中国(清)・朝貢国(琉球)・西洋という三者が関わり合う様相を検討したい。②については、アヘン戦争前後の中国沿岸部に居住したプロテスタント宣教師たちのうち、多くの者が琉球に強い関心を持ち、実際に琉球を訪れていた点に着目する。彼らが琉球現地において行った観 察や入手した情報は刊行され、琉球を訪問した各船の航海記と共に、アジアに居住していた西洋人、あるいは本国人らの間で琉球-日本-中国の三国関係に対する認識の大きな構成要素となったはずである。

  • Research Products

    (1 results)

All 2017

All Presentation (1 results)

  • [Presentation] 琉球王国の西洋通事2017

    • Author(s)
      張子康
    • Organizer
      京都大学人文科学研究所研究班「転換期中国における社会経済制度」

URL: 

Published: 2018-12-17  

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