2019 Fiscal Year Research-status Report
単眼で視認する拡張現実ディスプレイの実際場面での利用－認知過程の解明と有効性検証
| Project/Area Number |
17K00205
|
|---|
| Research Institution | Osaka University |
|---|
Principal Investigator |
篠原 一光 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (60260642)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
紀ノ定 保礼 静岡理工科大学, 情報学部, 講師 (00733073)
木村 貴彦 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 教授 (80379221)
北村 昭彦 大阪大学, 人間科学研究科, 助教 (70807817)
木村 司 大阪大学, 産業科学研究所, 助教 (70845594)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | 拡張現実 / 単眼 / ヘッドアップ・ディスプレイ / 視覚的注意 / 事象関連電位 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本年度の研究では、昨年度に引き続き単眼拡張現実(単眼AR)により提示された情報の認知プロセスの検討を行った。本年度は特に、反応時間等の行動・主観指標に加えて、生理指標として事象関連電位の測定を追加し、この３つの方面から知覚・認知段階における両眼・単眼提示での情報処理の違いを検討した。本研究では課題としてフランカー課題を用いた。視野中心部に左右いずれかを向いた矢羽記号（＜＞）または方向性を持たない記号を、現実世界での刺激として提示した。矢羽記号がターゲットであり、実験参加者はターゲットの方向の矢羽が提示されたときのみ可能な限り早く正確に、キー押しで反応するように教示された。ターゲットと非ターゲットは同数提示され、また、まれにターゲットの周囲に同方向または逆方向の矢羽がフランカーとして提示された（e.g., ＜＜＜＜＜ または＞＞＜＞＞）。この周囲に提示される矢羽根は拡張現実提示により行われた。実験参加者は視野中心部の矢羽だけに注目して反応を選択し、他の矢羽は無視するよう教示された。拡張現実刺激の提示眼（両眼・単眼）および矢羽（なし、同方向、逆方向）を要因とした。行動指標として反応時間・エラー率、生理指標として刺激提示ごとの事象関連電位、主観指標として課題後のアンケートのデータを取得した。現在、本課題に関しては予定されていた全ての実験参加者のデータを取得済みであり、結果の分析をしている。また、論文として発表するための準備が進行している。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
事象関連電位を用いて単眼・両眼で情報提示した場合の視覚的注意の反応を検討するという課題については、予定通り実験実施しデータ取得・分析を行うことができた。一方単眼HMDによる実験は実施できていないため、やや遅れている状況であると判断している。ただし今後の研究の推進方策で述べるように、今後研究方針を見直して進めることとしており、この遅れは重大な問題とはならないと評価している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
単眼AR利用時の認知プロセス検討について、引き続き実験的検討を継続して行う予定である。今年度実施した行動・主観・生理指標を用いた実験について追試を行い、今年度得られた実験的知見の再現性を確認するとともに、得られたデータについて統計的モデリングを行うことで単眼AR利用時の認知プロセスのモデルを明確化して本プロジェクトの最終的な成果としたいと考えている。なお、研究計画に盛り込まれていた単眼ヘッドマウントディスプレイ(Head-Mounted Display: HMD)を使いた実際の行動場面での研究については、当初想定していた単眼ARの実際場面における作業効率上の優位性が必ずしも確かなものではないことが明らかになってきたことから、単眼ARの応用に関する検討は中止し、先述した単眼AR利用時の基礎的認知プロセスの解明に注力したい。
|
| Causes of Carryover |
単眼ヘッドマウントディスプレイ(Head-Mounted Display: HMD)を使いた実際の行動場面での実験を実施していないこと、実施した実験での追試の実施に至らずその人件費を支出しなかったこと等が次年度使用額発生の理由である。次年度は未実施の追試を実施するための人件費や、現在整備している実験系で技術的な問題が発生している部分をより高性能の機器に置き換えて対応するための物品費等に次年度使用額分の研究費を充てたいと考えている。
|
