2021 Fiscal Year Research-status Report
The investigation of "Comfortable Task & Ambient Lighting" considering the visual property and the proposition of design method for it's practical use
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17K00790
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| Research Institution | The Open University of Japan |
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Principal Investigator |
井上 容子 放送大学, 奈良学習センター, 特任教授 (70176452)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | タスク＆アンビエント照明 / 動的照明 / 不均一照明 / 調節速度 / 適正照度 / 快適性 / 作業性 / 節エネルギー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
タスク＆アンビエント照明（TAL）は、アンビエント照明とタスク照明にそれぞれ異なる役割を持たせ、スタンドライト(タスク照明)などで作業に必要な照度・輝度を適切に確保するという照明方式である。適所適光を実践する省電力な不均一照明方式であり、欧米では広く普及している。一方、日本では風土・文化・生活スタイル・電力供給力などによって培われてきた日本人特有の均一照明への強い要求のため欧米のような普及がみらない。
本研究では日本人が感じるTALの不便さ、煩わしさなど、我が国への導入に際しての課題を明確にした上で、煩わしさ・不快さを解消するための明るさの空間的・時間的分布に関するTAL設計指針を被験者実験に基づいて提案する。利用者の視覚特性に配慮した適所適光による快適性と多様性を確保したTALを実現し、生活空間を豊かにすると共に、照明用エネルギーの大幅削減にも寄与する。
具体的には、4年間に4つの実験を計画・実施し、これに基づいて「明るさの調節速度」の作用を明らかにし、合理的なTAL制御システムを提案する：＜実験1＞タスク照度Tの調節速度、 ＜実験2＞アンビエント照度Aの調節速度、＜実験3＞タスク照度とアンビエント照度の比(T/A)の調節速度、＜実験4＞T/Aを一定に保った場合の作業面照度（T+A）の調節速度。
COVID-19禍に見舞われ、被験者実験である＜実験3＞＜実験4＞の実施が困難となり、漸く最終年度の令和2年度末に当初計画から条件数を大幅に減じて最低限のデータを取得している。期間延長を申請し、データの補足と分析を令和3年度に実施してきたが、再びCOVID-19によって研究が停滞し、完了に至らなかった。このため、令和4年度に再延長を行い分析と総括に取り組む。なお、令和3年度においても関連成果を学会で公表している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
応募課題では、「明るさの調節速度」 の影響を明らかにし、合理的なTAL制御システムを提案することを目的として、4年計画で4つの実験実施とその分析に基づいたTALシステムの動的計画法の構築を目指している。
初年度の平成29年度に＜実験1＞タスク照度Tの調節速度に関する実験をとりまとめ、＜実験2＞のアンビエント照度Aの減光速度実験に着手し、平成30年度は増光速度実験を実施し、＜実験2＞を終了している。平成31年度（令和元年度）は、＜実験3＞タスク照度とアンビエント照度の比(T/A)の調節速度、＜実験4＞T/Aを一定に保った場合の作業面照度（T+A）の調節速度の実施のために、照明装置の調光機能の仕様変更と環境整備を行った上で、＜実験3＞を実施し、更に＜実験4＞の予備実験を行っている。なお、＜実験3＞実施中に、調光機能の不具合が生じ、＜実験3＞一部条件の実施を令和2（2020）年度に繰り越している。この＜実験3＞と＜実験4＞を令和2年度前半に実施予定であったが、COVID-19感染防止のため、実験が中断されたり、複数名の同時被験が不可となったりしたため、効率よく実験を推進することができず、当初計画から条件数を大幅に減じて、年度末までかけてデータを取得している。期間延長を申請し、データ補足と分析を令和3年度に実施しようとしたが、COVID-19によって研究が停滞がちとなり完了に至らなかった。このため、令和4（2022）年度に再延長を行い分析と総括（調節方式による比較など）に取り組む。
得られた知見は令和3年度においても学術研究発表会において公表している。また、本研究の基盤となる定常時の適正条件を推定するための合理的指標についての検討にも着手している。
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| Strategy for Future Research Activity |
装置不具合による＜実験3：タスク照度とアンビエント照度の比(T/A)の調節速度＞の予定年度からの取り残し分と、予備実験を終了した＜実験4：T/Aを一定に保った場合の作業面照度（T+A）の調節速度＞の実施が、何れも被験者実験であるため、COVID-19感染防止のため当初予定していた時期と効率で実施できず、最終年度である令和2年度末までかけて感染予防対策を徹底して必要最低限のデータを取得した。
期間延長を申請し、令和3年度に研究を継続してきたが、COVID-19によって分析に必要なデータの補足が再び計画通りには取得できず完了に至らなかった。そのため、令和4年度に再延長を行い分析と総括（調節方式による比較など）に取り組む。
なお、本課題の中心となる密閉小規模空間における被験者実験によるデータの新規取得が極めて困難という現状を鑑み、本申請課題の主軸は「「調節速度」の究明ではあるが、これは定常順応時の適正条件を基盤として成立するものであることから、本申請課題の4つの実験分析に加えて、定常時の適正条件を推定するための合理的方法の究明を行い、研究範囲を拡げる予定である。
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| Causes of Carryover |
COVID-19感染防止のため、令和２年度に当初計画から実験条件数を大幅に減じて、最低限のデータを取得したため、令和3年度への繰越金が生じた。令和3年度は赤字を覚悟していたが、COVID-19禍が解消されず、予定通りには推進できなかったことから経費も約2.4万円残った。これを令和4年度の研究支援者との打合せのための交通費または謝金の一部として使用する予定である。
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