2018 Fiscal Year Research-status Report
他動性と言語類型ー実証的他動性理論の構築を目指してー
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17K02681
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
鄭 聖汝 大阪大学, 文学研究科, 講師 (60362638)
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2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 他動性 / パラメーター / 言語類型 / 最適理論 / 実証的研究 / 他動性の顕著性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度の日本語・英語の①言語使用調査と②対訳資料調査に加え、今年度は、目標としていた韓国語・中国語の他にタイ語やヒンディー語の調査にも取り組むことができた。まず、こららの4言語の対訳資料をエクセルに入力し、逐語訳（注釈）を進め、言語間の自他使用のずれや傾向を調査した。また、対訳資料に基づく自他使用の調査には翻訳資料がもつ限界があるため、それを補うために実際の①言語使用調査も行い、他動性の顕著性（transitivity prominence）の観点から他動詞構文の拡張の度合を測った。この二つの方法を用いて、言語間の相違や類型的特徴を見極められる作業を推し進めている。以上のデータと調査結果を以って、海外共同研究者の柴谷方良教授（ライス大学）と打ち合わせを行い、理論的考察を行ったうえ、今後の調査方向性と次年度の計画を立てた。また北欧語の他動性の状況にも関心を広げ、ヨーテボリ大学とストックホルム大学を訪問し、ヴォイス現象と他動詞構文の関係について意見交換を行った。
研究成果として、Sung-Yeo Chung and Masayoshi Shibatani(2018),Causative Constructions in Japanese and Korean,Handbook of Japanese Contrastive Linguistics. De Gruyter Mouton.137-172、「使役」（『日本語辞典』、東京堂出版）の他に、投稿論文1本（採択済、2019年9月『言語研究』）、Masayoshi Shibatani and Sung-Yeo Chung(in press), Nominal-based nominalization, Japanese/Korean Linguistics 25：63-88, 北京大学120周年記念招待講演など3本の発表がある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
今年度計画していた韓国語と中国語の他に、タイ語・ヒンディー語の調査も進めることができ、計画以上のデータが得られるとともに、分析も進んでいる。今年度得られたデータの分析によって、言語間の相違や類型的特徴に対する大まかな見通しも付いたので、次年度の調査に向けて大きく進展していると判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
基本的には、年度ごとに2言語ずつ現地調査を行い、データを分析していく計画である。平成31年度はマレー語とタイ語を調査の対象としており（ただし、タイ語は今年度調査した不足分だけを補う）、平成32年度はヒンディー語とテルグ語が調査対象である（ただし、ヒンディー語は今年度調査した不足分だけを補う）。基本的には、今年度と同じ要領で調査項目を作成し、それぞれの言語で翻訳作業を行い、現地調査に備える。対訳資料調査の分量・アンケート調査の期間および規模も30年度と同じである。現地調査の期間は、夏休みと冬休みの期間を利用してそれぞれ2週間ほどを予定している。また海外研究者の協力を得て現地で2名ほどインフォーマントを採用し、調査票を使って一定の文法現象を調査する。得られたデータ（8言語の言語事実および使用実態に関する調査結果）はすべてエクセルファイルに入力して、テータベース化する。これらのデータに基づき、海外共同研究者と年に二回ほど研究打ち合わせを行い、理論構築を行っていく。成果発表・論文執筆などについては、単独または共同で国内外の言語学関連学会において成果を発表し、学会誌にも積極的に投稿する。最終年度の平成32年度には、8言語に対する4年間の研究成果を報告書としてまとめ、印刷する。将来的には、科研費の研究成果公開促進費の出版助成を受け、出版・公開する予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額（35432円）は今年度謝金（中国語調査）として使用する予定であったが、年度末の支払い可能期間の3月中旬頃まで結果物が提出できず間に合わなかったため、来年度の謝金に回して執行する予定である。
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