2019 Fiscal Year Research-status Report
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17K02832
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
山本 武史 大阪大学, 言語文化研究科(言語文化専攻), 准教授 (40412291)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 子音の重さ / 接尾辞付加 / 音節構造 / ラテン語強勢規則の例外 / Yod Coalescence |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は主に接尾辞付加と強勢位置、および Yod Coalescence と呼ばれる歯茎阻害音 [t, d, s, z] と硬口蓋接近音 [j] との融合現象を検討した。
形容詞形成接尾辞 -al が付加された形容詞は、いわゆるラテン語強勢規則に従って後ろから2番目の音節が重音節であればその音節に、軽音節であれば1つ前の音節に主強勢が付与されることが知られているが、実際には後ろから2番目の音節が軽音節にもかかわらずその音節に主強勢が与えられる場合や、後ろから4番目の音節に主強勢が与えられる場合がある。このような例外は、前者については形態素境界が再分節を阻止した結果後ろから2番目の音節が重音節になると、後者については後ろから2番目の重音節が相対的に重い子音である阻害音によって閉じられていない場合に弱化が起こるとそれぞれ想定することで説明できることが分かった。
Yod Coalescence については、この現象が当該阻害音の調音法、強勢位置、音節構造、形態構造、方言といった様々な要因に影響を受けることを示し、とりわけ assume, caesura, commissure のような場合においては相対的に軽い子音である [s, z] が無強勢の先行音節に引き寄せられることによって生じるとの分析を行った。これは catalogue の第2音節などの成節子音化を説明するために先行研究で提案されている sonorant left capture と同様の現象であると考えられる。また、この現象には当該音節の末尾の分節素の種類やフット構造に関する条件も関わっていると思われ、次年度も引き続き検討する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画とは異なっている部分もあるが、分節素の重さに起因する音節の弱化によって例外的な強勢が発生することや [j] に関わる現象に分節素が関わっていることが明らかになるなど予想外の成果もあった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度も接尾辞付加と強勢の関係および Yod Coalescence について引き続き考えたい。
前者については、形容詞形成接尾辞 -al と同様にラテン語強勢規則に従うとされている形容詞形成接尾辞 -ous は -al とは少し異なる振る舞いをすることが報告者のこれまでの研究等から分かっており、また同じく形容詞形成接尾辞である -ic がラテン語強勢規則に従わないことは広く知られている。接尾辞が強勢に与えるこのような影響が接尾辞そのものの音韻構造に帰着可能かどうかを検討したい。1音節の接尾辞の音韻構造が強勢に影響を与えるとする考え方は語末音節を韻律外として強勢位置を計算するラテン語強勢規則とは明らかに相容れず、英語の強勢の多くの部分がこの規則に支配されているという広く受け入れられている考え方を見直すことにつながる可能性もある。前年度に行った韻律外性についての考察とともに分節素の重さと強勢の関係について一定の結論を出したい。
Yod Coalescence については、音節末尾の分節素の重さおよびフット構造との関係について引き続き考えるとともに、[j] が歯茎付近を調音点に持つ子音の直後で脱落する Yod Dropping とも併せて [j] に関わる現象を分節素の重さの観点から統一的に説明したい。
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| Causes of Carryover |
所属機関の研究室がある建物の耐震工事のため物品の購入を控えていたこと、および新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い旅費が減少したこと等による。次年度に繰り越した基金は購入予定であった物品でまだ未購入のものや研究の進展に伴って新たに必要性が生じた物品を順次購入するために使用する。学会等のオンライン開催等により必要性がなくなった旅費は物品費や人件費に充てることも検討する。
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