2017 Fiscal Year Research-status Report
日本社会における外国人と日本人の異文化相互理解に関する質的実証研究
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17K02838
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Research Institution | Ibaraki University |
Principal Investigator |
安 龍洙 茨城大学, 全学教育機構, 教授 (80361286)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内藤 哲雄 福島学院大学, 福祉学部, 教授 (20172249)
石鍋 浩 東京福祉大学, 国際交流センター, 特任講師 (90424051)
松田 勇一 宇都宮共和大学, シティライフ学部, 准教授 (50406279)
青木 香代子 茨城大学, 全学教育機構, 講師 (00793978)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 外国人 / 日本人 / 日本社会 / 異文化相互理解 / PAC分析法 / 質的研究 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本社会における「外国人」と「日本人」の異文化相互理解の実態とその特徴について質的に検証し、外国人と日本人の相互理解と相互交流の課題と問題点を明らかにすることである。 研究1年目の今年度は、本研究で採用したPAC分析法の調査方法及び分析方法について打ち合わせを実施し研究メンバー間の情報共有を図った。また、留学生の異文化理解に関する調査を実施し、論文4編を発表した。 英語圏交換留学生の異文化理解においては、日本社会での共生を模索していることが示され、留学生と支援者のPAC分析結果共有によって、留学生の日本社会における共生の質を高めていけることが示唆された。2)中国人交換留学生の異文化理解では、日本の社会に対しては日本での経験からイメージを得ているが、日本留学前に形成されたステレオタイプ的日本像を持っていた者もいることがわかった。3)東南アジア出身交換留学生の異文化理解においては、日常的に外国人と積極的に関わりを持つ日本人と外国人に対して消極的な日本人との間の行動のギャップに戸惑いを感じていること、日本留学中に置かれた環境や知り合った日本人によって日本社会や日本人に対する評価が大きく異なる可能性があることが示された。 留学生の留学観においては、欧州出身短期留学生(ロシア人、キルギス人、ハンガリー人、ブルガリア人)を対象に1年間の日本留学を終え帰国する直前に彼らの日本留学観について調べた。その結果、①日本留学については、日本の大学生は外国人に無関心だと感じている一方で、日本で知り合った留学生を通して日本以外の国にも興味を持つようになったこと、留学生と日本人との交流については、日本人は外国人との交流は消極的だが、外国人に親切で困った時には助けてくれるという、複雑な日本人像を有していることがわかった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
上述のように、今年度は本研究で採用しているPAC分析法の調査方法及び分析方法について研究メンバー間で情報共有を図った。また、英語圏、中国人、東南アジア出身の留学生を対象に日本人と外国人との相互理解について、それぞれ論文発表をし、いくつか興味深い結果が得られた。さらに、欧州出身短期留学生の日本留学観においては、日本人の外国人との接し方について複雑に捉えていることがわかった。 以上、今年度は英語圏出身者、アジア圏出身者、欧州出身者を対象に日本社会における異文化及び留学観について調べ、4編の論文発表しており、おおむね順調に研究が進展していると判断される。
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Strategy for Future Research Activity |
次年度は、外国人の異文化観及び日本留学観について事例を増やし、これまでの研究結果との比較検討を行うとともに、外国人の調査対象を一般の外国人に広げ、彼らが捉えている日本社会における異文化について調査する予定である。また、海外留学経験を持つ日本人学生の異文化観及び留学観を調査、分析し、論文発表を行う予定である。
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Causes of Carryover |
今年度は、研究代表者及び研究分担者の勤務校周辺に在住する被調査者のデータを収集できたため、出張費の旅費が当初の計画より少なかった。次年度は、研究対象を広げ、研究分担者の勤務校以外の被調査者のデータ収集(国内・海外)を予定しており、それに今年度の繰越額を執行する予定である。
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Research Products
(4 results)